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必見！代表的なBIMの導入費と支援業務について知りたいかた｜㈱キャパ メディア連携企画

掲載日：
Category：BIMBIMソフト情報Revitコラム
Tag：BIM

著者：株式会社キャパ

「BIMに興味はあるけれど色々な費用形態があってよくわからない」「開発ツールを変更したいけれど、しっかり社内の運用が立ち上がるか心配」インフラ推進を担当しているとツール選定は非常に悩み深い部分。「本当にこのソフトウェアで大丈夫か」という不安が常に付きまといます。

この記事ではBIMを導入する際に気になる導入費と、BIMを使っているあいだにどのような支援が受けられるのかその条件についてご紹介します。BIMに興味のあるインフラの推進担当や管理職の方はぜひ参考にしてください。

BIMの導入費

BIMを導入する際には以下のシステムが必要です。
・ワークステーション
・サーバー（ネットワークライセンスの場合）
・ライセンス使用料
・保守費

ワークステーションやサーバーなどハードウェアは初期にかかる導入費用ですが、ライセンスの使用料や保守費については2年目以降も継続してかかります。

次にBIMを1ライセンス導入する際にかかるおおよその費用を紹介します。

BIMを使用する場合、ライセンス料と保守サービス料の両方を見込んでおく必要があります。保守を契約することでトラブル時のサポートが受けられるため、基本的には加入が必要です。

なお、ライセンス費用はスタンドアロン型のものです。ネットワークで提供されるライセンスの場合、スタンドアロン型より若干費用が高くなる傾向があります。また、使用する本数などでライセンス費用は変わることが多いため、価格は条件により異なります。

BIMの支援業務の一例（*9）（*10）（*11）（*12）（*13）

次にBIM関連の支援業務にどのようなものがあるか紹介します。

コンサルティング

●追加機能カスタマイズ（*11）
BIMには拡張開発用のAPIが組み込まれています。APIを活用すると以下のようなプログラムが作成できます。各企業でよく使う機能を作成すれば、工数削減や抜け漏れの防止につながります。

・設計ルールをもとに住宅のBIMデータに住宅設備や内装部品を自動配置する
・部品（常用灯）の配置を平面上で位置を定義したら、高さ方向の座標を自動で計算し、天井に配置する
・建物のモデルデータをもとに根伐底範囲や深さを求める
・営業用の簡易プランニングデータをもとに設計ができるようBIMへ自動変換する
・2D CADデータから自動で3Dモデルデータを作成する

●追加オプション提案
BIMにはたくさんの関連アプリケーションがあります。例えば、Revitを利用している場合に「データ変換を行わず、設計プロセスごとに積算をして積算精度の向上とフロントローディングを図りたい」というニーズがあった場合にはNCS/HELIOS（ヘリオス）をアドインすると便利です。（*14）BIMの導入支援ではこのような現場のニーズに対する提案が受けられます。

●運用構築
社内の状況やBIMの機能、BIMに関連するソフトウェアなどを踏まえ総合的に運用検討を行います。BIMを取り扱っている企業は、製造業など多くの企業の運用構築にかかわっているため、自社で想定していない問題や改善案を提示してもらえる場合があります。

業務支援

●オブジェクト作成
基本機能ではないよく使う形状は、テンプレート化しておくと設計効率が高められます。この形状作成を委託することが可能です。

●設計・施工支援（*15）
エレベーターなど市販されている什器のBIMデータの提供が受けられれば、事前に必要な属性が盛り込まれているので作成時間とチェックの工数が削減できます。また、什器のBIMデータを自社で作成したBIMデータに盛り込んで設計検証を請け負ってもらえる場合があります。

トレーニング

●オンサイト
●e-learning
自社の運用は外部に委託することもできます。代表者がトレーニングを受けて社内展開する場合もありますが、BIMの専門家によるトレーニングを受けることで機能の詳細まで知ることができます。ただし、機能解説中心の内容になっている場合は、自分の業務ではどの操作を組み合わせると実現できるのかがイメージしづらい場合があります。トレーニング中は、実際の業務を念頭に受講するのがおすすめです。

BIMを導入時に整理しておきたい条件

ここまでご紹介してきたとおり、BIMは複数の種類がありかかる費用や支援業務の内容もさまざまです。システムの導入直後は運用や操作に慣れる必要があり一次的に業務効率が下がります。準備が不十分だと、思惑に反し投資ばかりかかって仕事が進めづらいということになりかねません。

そこでBIMを導入する際はBIMにかかわる業務にどんなものがあるのかを整理して必要な条件をはっきりさせる必要があります。

関連部門の整理

BIMの操作をするのは主に設計部門だけでも、場合によっては営業や企画など設計部門以外でもBIMを使う工程があるかもしれません。

例えば営業担当者から「ちょっと提案資料を作りたいだけだから画像が欲しい」といわれても、都度設計門から関連する情報を提供するのは負担になる場合があります。頻繁にBIMを使用するのであれば、通常のBIMであるAutodesk Revitと簡易的な機能をもつBIMのRevit LTを組み合わせて運用するなど、複数のシステムを活用すると都合がよいかもしれません。

業務プロセスの改善検討

つづきは株式会社キャパ オウンドメディア「【必見！】代表的なBIMの導入費と支援業務について知りたい！」にてお読みいただけます。