【2026年最新版】ゼネコン売上高ランキング｜企業概要や建設ⅮXへの取り組みをご紹介

建設業界におけるゼネコンは、売上高の高さから企業規模・従業員も多いといえます。そこで、本記事では2026年におけるゼネコンの売上高ランキングを作成しました。ランキングに基づきそれぞれの企業をみていきましょう。

※売上高・経常利益は最新の有価証券報告書やHP、従業員数は連結の数字です。

ゼネコンについて

ゼネコン(ゼネラルコンストラクター)は、設計から施工、研究までを請け負っている企業を意味する言葉です。ゼネコンには、以下のような種類があります。売上高が高いほど、従業員数も多い傾向である点も知っておきましょう。

スーパーゼネコン

スーパーゼネコン（大手ゼネコン）は、企業としての売上が1兆円以上であり、従業員数も5,000人以上の企業を指します。また、工事内容を建築と土木で分けた場合、圧倒的に建築の方が比率が高い(7割から8割程度が多い)点も特徴です。

スーパーゼネコン（大手ゼネコン）に該当するのは次の企業です。

準大手ゼネコン

企業としての売上が3,000億円程度で、従業員数は2,500以上から6,000人未満となっているケースが多くなっています。準大手ゼネコンに該当する企業は次のとおりです。

中堅ゼネコン

中堅ゼネコンは売上高が1,000億円ほどで、従業員数は900から2,500人程度となっています。独自の技術や工法を保有しており、小中規模のプロジェクトを実施するケースが多い点が特徴です。

次の企業が中堅ゼネコンに該当します。

ゼネコン売上高ランキング（上位26社）

2026年のゼネコン26社の売上ランキングは次のとおりです。

※有価証券報告書、公式ホームページ参照

国土交通省の「令和7年度（2025年度）建設投資見通し」によると、2025年度の国内建設投資額は、前年度比3.2％増の75兆5,700億円となる見通しです。建設投資は高い水準で推移しており、スーパーゼネコンの事業規模や市場における存在感は、依然として大きいといえるでしょう。

スーパーゼネコンは、中堅ゼネコンと比較して売上高が数倍から10倍以上となる企業もあります。ただし、違いは売上高だけではありません。超高層建築や大規模再開発、トンネル、空港、データセンターなどの工事では、高度な技術力に加え、多数の協力会社を管理する施工体制や財務基盤が必要です。

実際に、大規模な建築物では、スーパーゼネコンでなければ、技術的に施工ができないケースも多くあるため、今後も大きく順位が変化するとは想定しにくい状況です。

スーパーゼネコン

スーパーゼネコンは全ての企業が1兆円以上の売上高となっており、次のような特徴があります。

• それぞれが大規模な建築物に関わる機会が多い
• AIやDXなどIT技術も取り入れている

では、それぞれの企業をみていきましょう。

鹿島建設

鹿島建設は全国各地に拠点を持ち、いくつもの国内外のプロジェクトに参画しています。また、グループ数も100を越え、研究開発による技術革新には定評がある点が特徴です。これまでには、商船三井ビルのリニューアルやホテルグランバッハ東京銀座などを手がけています。

半期報告書をみると、2024年4月1日から2024年9月30日までの売上高は、前年の半期(2023年)と比較して160億円上昇しています。

鹿島建設では、令和３年度 BIM を活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業（パートナー事業者型）として、「BIM を活用した建物ライフサイクル情報管理とデジタルツイン及びソフトウェア・エコシステムによる支援の検証」を実施しています。

詳しくはこちら↓

鹿島建設の最新ニュースを知りたい方はこちらからどうぞ

大林組

大林組 は創業130年を誇る企業です。再生可能エネルギー分野も事業として展開しています。東京スカイツリーや梅田スカイビルなどを手がけています。

大林組は1970年代後期から、建設分野におけるコンピュータ関連技術の有用性を認識し、先んじて「デジタル化」を推進してきました。2010年にはBIMを建設業務に導入、2022年2月にデジタル変革に関する戦略立案やその推進を行う「DX本部」が設置されました。

また、2023年には「DX銘柄」にも選出。DX本部内には「デジタル教育課」が設けられ、DX人材の育成にも力を入れています。現在はBIMデータを基盤情報として扱う業務枠組の構築を進めており、2024年度末までの「BIM生産基盤への完全移行」を目指しています。

大林組の「DX戦略」に関するBuildApp News独自連載はこちら↓

【連載】大林組のDX戦略｜第一回「デジタル化の歴史」

大林組は1970年代後期から、建設分野におけるコンピュータ関連技術の有用性を認識し、先んじて「デジタル化」を推進してきました。2010年には… more

大林組の最新ニュースを知りたい方はこちらからどうぞ

大成建設

大成建設は市街地開発に特に強みを持つ企業であり、住宅関連事業を行っています。これまでに、埼玉スーパーアリーナ、横浜ベイブリッジなどを手がけています。

2023年6月には建設RXコンソーシアムにも参加。これによりスーパーゼネコン5社が揃いました。
建設RXコンソーシアムに関する記事はこちら↓

大成建設の最新ニュースを知りたい方はこちらからどうぞ

清水建設

清水建設は1804年に創立された企業であり、医療福祉施設の受注が非常に多い点が特徴の1つです。横浜銀行本店や横浜ランドマークタワー、第一東京ホテルなどを手がけています。

清水建設は、2021年より「DX銘柄」に3年連続で選定されています。建設業界で3年連続DX銘柄に選定されたのは清水建設が初めてとなります。

「BIMの日」独自取材記事はこちら↓

清水建設の最新ニュースを知りたい方はこちらからどうぞ

竹中工務店

竹中工務店は、高層ビル建築に強みを持つ企業です。建築物の比率が9割は建物となっており、建築に特化している点も特徴だといえるでしょう。これまでには、東京タワーや大阪センタービルなどを手がけています。

建設DX展での独自取材記事はこちら↓

竹中工務店の最新ニュースを知りたい方はこちらからどうぞ

準大手ゼネコン

3,000億円程度から1兆円程度までの企業が準大手ゼネコンとなります。大規模な工事を行うケースもあるものの、スーパーゼネコンと比較した場合、比較的中規模な工事が多い点が特徴です。

では、それぞれの企業を詳しくみていきましょう。

長谷工コーポレーション

長谷工コーポレーションは、業界の中でもマンション建築に強みを持つ企業です。販売・管理、大規模修繕や建て替えまで一貫して手掛ける企業です。建設後も継続的にマンション事業へ関われる点は、同社の大きな強みといえます。

また、事業として有料老人ホームも展開している点が特徴の1つです。

五洋建設

五洋建設は、3つの部門(建築・土木・海外)が事業比率としてバランスよく成り立っている企業です。とくに、海外のプロジェクトに強みがあり、世界各国で実績があります。

港湾施設や物流施設の建設にも対応し、国内外の臨海部開発を支えているといえるでしょう。

戸田建設

戸田建設は、学校や医療、福祉分野に強みを持つ企業です。不動産の売買や仲介、管理も事業として行っています。とくに医療施設では、施設の企画から設計、施工、運営支援まで幅広く対応しています。

フジタ

フジタは1912年に創業し、とくに海外事業やまちづくりに対して強みを持つ企業です。大和ハウスグループの一員である点も特徴といえるでしょう。都市再開発や土地区画整理に加え、PFIを活用した公共施設整備にも取り組んでいます。

前田建設工業

前田建設工業は、ダムやトンネル建設など、土木工事に強みを持つ企業です。 また、海外での実績が多い点も特徴といえます。山岳土木で培った技術を生かし、都市土木や建築、海外事業にも事業領域を広げている点も特徴です

熊谷組

熊谷組はトンネル建設工事に強みを持つ企業です。これまでには、中国銀行上海ビルや青函トンネルなどを手がけています。 インフラの新設・更新に加え、マンションやオフィス、病院などの建築事業も幅広く展開しています。

三井住友建設

三井住友建設は、PCを使用した橋梁工事に強みを持つ企業です。グループとして、マンション建設や再生にも注力しており、超高層マンションや集合住宅の建設に豊富な実績を持っています。

安藤ハザマ

安藤ハザマは、土木工事の測量から監理、不動産取引まで事業として行っている企業です。中でもダムや山岳トンネル、シールド工事では、長年にわたる施工実績と技術を有しているといえるでしょう。

津軽ダムや東京大学(本郷)工学部3号館を手がけています。

西松建設

西松建設は1874年に創業した企業です。公共工事や都市開発分野での施工実績が多く、恵比寿ファーストスクエア、羽田エアポートガーデンなどを手がけています。 

山岳トンネルやシールド工事で培った施工技術を持ち、難易度の高い土木工事にも対応しています。

東急建設

東急建設は、東急グループの一員であり、建築・土木工事に加え、インフラ整備に強みがあります。渋谷ヒカリエ、セルリアンタワーなどを手がけています。

また、渋谷駅周辺の再開発では、鉄道や歩行者動線を維持しながら工事を進める都市施工技術を蓄積しています。

中堅ゼネコン

1,000億円程度から3,500億円程度までの企業が中堅ゼネコンとなります。工事内容の特徴としては、地域単位が多く、規模も小さい点が挙げられます。では、それぞれの企業を詳しくみていきましょう。

※有価証券報告書、公式ホームページ参照

東亜建設工業

東亜建設工業は、海洋の土木工事に強みを持つ企業です。新潟みなとトンネルや海上保安庁海洋情報部庁舎などを手がけています。港湾や空港、埋立工事で培った海洋土木技術を基盤に、陸上土木、建築、海外事業まで幅広く展開しています。

奥村組

奥村組は建築事業に加え、建設資材の販売やガス工事・舗装復旧工事も行っているゼネコンです。東九州自動車道日向第一トンネルや神戸空港を手がけています。トンネル工事などの土木分野に加え、地震の揺れを建物へ伝えにくくする免震技術の研究開発にも力を入れています

鴻池組

鴻池組は1871年に創業し、専用の研究施設を保有している点が特徴です。また、ビル建築において、エネルギー消費量ゼロを目指すZEBにも取り組んでいます。名古屋市美術館や国際子ども図書館などを手がけています。

東洋建設

東洋建設は、東証プライムに上場しており、海洋土木に強みを持つ企業です。工事用船舶の設計や製造なども行っており、関西国際空港立体駐車場・空港駅やタイムズスクエアビル・本館を手がけています。

海洋土木で培った技術を生かし、港湾・空港工事に加えて洋上風力発電施設の建設にも取り組んでいます。

鉄建建設

鉄建建設は、交通インフラに関する工事に強みのある企業です。仙台駅東口オフィス棟新築他（JR仙台イーストゲートビル）や日光駅を手がけています。

鉄道の高架橋やトンネル、駅舎、車両基地の整備・改良にも対応し、列車を運行しながら施工する鉄道工事の技術を蓄積しています。

淺沼組

淺沼組は創業から120年以上の歴史を誇る企業です。学校や官公庁の実績が多く、芦屋中央病院や大船渡市防災センターを手がけています。

新築工事だけでなく、既存建物の機能や環境性能を高めるリニューアル事業「ReQuality」も展開しています。

福田組

福田組は創業120年を超える企業であり、「プレキャスト鉄筋コンクリート構法」などの独自技術を保有している点が特徴です。土地区画整理事業にも強みがあります。赤谷川災害改良復旧附帯県道八女香春線改良外工事や新潟職業能力開発促進センターなどを手がけています。

東鉄工業

東鉄工業は鉄道事業に強みを持つ企業です。線路メンテナンス、JR関係の工事などには多数の実績があります。Jヴィレッジ駅新設工事や誉田駅橋上駅舎新設他工事などを手がけています。

JR東日本エリアを中心に、線路の新設・メンテナンスから駅舎改修、耐震補強まで幅広い鉄道関連工事を手掛けています。

大豊建設

大豊建設は、泥土加圧シールドやニューマチックケーソン工法などの特殊な工法を多数保有している企業です。中央区日本橋特別出張所等複合施設や日本政策金融公庫を手がけています。

地下構造物や交通インフラ、防災・減災に関する土木工事を手掛けています。

飛島建設

飛島建設は、防災・減災面で強みのある企業です。AGF-P工法やSmall-P工法など、独自の工法を用いて、複数の施工難易度の高いトンネル工事を行ってきました。たとえば、飛騨トンネル避難坑や四万十トンネルなどを手がけています。

災害リスクの調査・評価から設計、施工、対策後の監視までを一体化した防災ソリューションを提供しています。

銭高組

銭高組は、錢高組免震構法や高引抜き対応型免震装置などの独自技術を持つ企業です。アサヒグループホールディングス研究開発センター東研究棟や東北大学 東北メディカル・メガバンクなどを手がけています。

高層建築にも対応する高引抜き対応型免震装置を開発するなど、建物の形状や条件に応じた免震技術を保有しています。

まとめ

ここまで、全26社のゼネコンを売上高や経常利益をみてきました。多くの建築物に、ゼネコンが関わっており、影響力の強さを把握できたのではないでしょうか。

それぞれの得意分野や特殊な工法、企業体としての規模もふまえたうえで、今後の動向にも注目しましょう。