大林組、日本セイフティーと木製仮囲いの現場間循環利用を開始、回収から再供給まで一体運用

掲載日：2026年11月09日

大林組（本社：東京都港区、社長：佐藤俊美）は2026年11月6日、日本セイフティー（本社：東京都千代田区、社長：西田伸一郎）と連携し、木製仮囲いを建設現場の間で循環利用する取り組みを始めたと発表しました。

大林組が開発した木製仮囲いを使用後に回収し、点検と整備を行ったうえで、ほかの建設現場で再び使う仕組みです。この取り組みは、2027年国際園芸博覧会（GREEN×EXPO 2027）に出展する展示館「大林組モリソラミライ」の外装に使う木製パネルにも適用する予定です。

仮囲いを繰り返し使うために必要だったこと

仮囲いは、工事現場と周辺を区切り、安全を守るために欠かせない仮設資材です。大林組は、周辺の環境や景観になじませるとともに、木材の利用を広げる狙いで木製仮囲いを開発し、製品化を進めてきました。

ただ、複数の現場で繰り返し使うには、使用後の保管場所や次の使い先の確保が必要です。再利用の前には品質の確認が要り、傷み具合に応じた補修も欠かせません。

そこで両社は、製品を供給するだけでなく、回収から点検・整備、保管、次の現場への再供給までを一体で運用する循環利用スキームを構築しました。

木製仮囲いのパネルは、一般的な鋼製仮囲いと同じ下地に取り付けられる納まりです。このため、鋼製と同じ方法で設置や撤去ができます。現場で特別な施工手順を新たに用意する必要がなく、導入しやすい点も特長といえます。

また、木材は乾燥によって縮むことがあるので、パネルの長辺部には相欠き加工を施しています。相欠き加工とは、2つの木材の接合部分をそれぞれ厚さの半分ずつ切り欠き、重ね合わせる木工の技法です。パネル同士をかみ合わせて設置するため、木材が縮んでもすき間が生じにくく、まとまりのある仕上がりになります。

このスキームでは、大林組が開発した木製仮囲いを、日本セイフティーが建設現場へ供給します。使用後は同社が回収し、状態の確認、必要な補修や整備、保管を行い、次の現場へ再び届けるまでを担当します。

両社は、回収した仮囲いの状態に応じた補修方法を確立しました。再利用できるかどうかを判断する確認基準も整え、品質を保ちながら繰り返し使える体制をつくっています。

さらに、使用状況や転用の時期といった情報を両社で共有することで、従来は現場ごとに完結していた木製仮囲いを、複数の現場で循環させる運用が実現しました。

大林組は、木製仮囲いの技術開発や適用計画、性能・品質に関する検討を受け持ちます。あわせて、使用実績と改善に役立つ知見を蓄え、今後の展開方針を検討します。

日本セイフティーは、現場への供給から、使用後の回収、点検、補修、整備、保管までを担います。在庫や転用時期の管理も同社の役割で、次の現場への再供給につなげます。開発と品質を見る側と、現場で実際に運用する側が分担することで、使った結果を次の改善へ反映しやすくなります。

GREEN×EXPO 2027に出展する展示館「大林組モリソラミライ」では、外装に木製パネルを約1,000枚使用します。展示館の外壁は円筒形で、色合いや木目の異なるパネルが縦方向に並ぶ構成です。

これらのパネルは、会期が終わったあとに点検と整備を行い、別の建設現場で仮囲いとして再利用する計画です。展示のために用意した木材を一度きりで終わらせず、その後も建設現場で役立てていく流れを示します。

木製仮囲いを繰り返し使えば、木材資源をより長く有効に活用できます。使用後の点検・整備や必要な補修を行うことで、品質を確保しながら繰り返し利用する体制を整えています。

回収から再供給までを一体で運用することで、各現場の管理や調整の負担も軽くなり、循環利用が進めやすくなります。両社は今後、この取り組みで得た知見を蓄積し、回収・整備・転用のさらなる効率化を図ります。

大林組が施工する案件に限らず、全国で適用現場を広げ、木材資源の有効活用と環境負荷の低減を通じて、持続可能な社会の実現に貢献することを目指します。

出典：株式会社大林組,木製仮囲いを建設現場間で循環利用する取り組みを開始木材利用の促進と仮設資材のリユースを通じ、持続可能な社会の実現に貢献,https://www.obayashi.co.jp/news/detail/news20261106_1.html,リリース日：2026-11-06