現場監督の平均年収はいくら？｜年代別・会社規模別の給料や年収1000万円を目指す方法

「現場監督の年収はいくら？」「経験を積めば年収1000万円も目指せる？」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

現場監督の年収は、建築・土木などの分野や経験、保有資格、勤務する会社によって異なります。厚生労働省の「job tag」では、現場監督に近い職種である建築施工管理技術者の年収は679.1万円、土木施工管理技術者は625万円です。

そこでこの記事では、公的な統計データや求人情報をもとに、現場監督の平均年収や年代別の目安、年収に差が出る理由を解説します。年収1000万円を目指せるケースや、年収を上げる方法も紹介します。

現場監督の平均年収は約600万円

現場監督の平均年収は、600万円台がひとつの目安です。

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、現場監督に近い職種である建築施工管理技術者と土木施工管理技術者について、以下の賃金データが公開されています。

出典：厚生労働省「job tag（建築施工管理技術者／土木施工管理技術者）」、国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」

日本の給与所得者全体の平均給与478万円と比較すると、施工管理職の年収は高い水準にあります。

ただし、これは職種全体の平均です。実際の年収は、担当する工事や勤務先、経験などによって異なるため、すべての現場監督が600万円以上を得ているわけではない点に注意してください。

現場監督の年収の調査方法

この記事では、現場監督の年収を確認するため、主に以下の情報を参考にしています。

• 厚生労働省「job tag」
• 国税庁「民間給与実態統計調査」
• ハローワークの求人賃金
• 転職サイト・エージェントに掲載されている施工管理・現場監督の求人情報

「現場監督」は企業によって「施工管理」「建築施工管理」「土木施工管理」など名称が異なります。そのため、この記事では現場監督と業務内容が近い施工管理職も含めて調査しています。なお、公的統計の「平均年収」と求人票に記載された「募集年収」は異なるものです。本記事では、それぞれを分けて紹介します。

現場監督の年収は年代によってどう変わる？

出典：厚生労働省「job tag（建築施工管理技術者の年齢別賃金推移）」

現場監督の年収は、経験を積むにつれて任される業務や責任が大きくなるため、年齢とともに上がる傾向があります。ただし、現場監督だけを対象とした年代別の公的な平均年収データは限られています。

そこで、ここでは年収額を断定せず、年代ごとの役割や年収が上がりやすい傾向を紹介します。

20代の現場監督の年収

20代は、現場監督としての基本的な業務を身につける時期です。

入社直後は、工事写真の撮影や書類作成、工程確認などから担当し、経験を積むにつれて一人で任される業務が増えていきます。そのため、20代前半と後半では給与に差が出やすく、経験を積んだ20代後半では、より条件のよい求人を選べるケースもあります。

30代の現場監督の年収

30代は、現場監督として一定の経験を積み、現場の中心を担う人が増える年代です。

小規模な現場を一人で任されたり、現場代理人や主任クラスとして工事を管理したりするケースも増えてきます。そのため、20代よりも給与水準は上がりやすく、経験内容によっては年収600万円以上を狙える場合もあります。

40代・50代の現場監督の年収

40代・50代になると、現場所長や管理職など、現場全体をまとめる立場を任される人も増えます。

特に、大型工事の管理や複数の協力会社をまとめた経験がある人は、転職市場でも高く評価されやすくなります。一方で、年齢が高ければ自動的に年収が上がるわけではありません。これまでどのような立場で、どの規模の工事を経験してきたかが重要です。

現場監督の求人ではどれくらいの年収が提示されている？

転職を考える際は、平均年収だけでなく、実際の求人でどの程度の年収が提示されているかも参考になります。マイナビ転職が、2024年4月〜2025年3月に掲載した求人の「モデル年収例」を職種別に集計した結果は、以下のとおりです。

出典：マイナビ転職「2025年版 職種別モデル年収平均ランキング」

建築施工管理では606万円、土木施工管理では587万円となっており、施工管理の分野によって提示される年収にも差があります。

なお、「モデル年収」は実際に働いている人の平均年収ではなく、求人票に掲載された年収例を集計したものです。厚生労働省などが公表する平均年収とは意味が異なるため、転職時にどの程度の年収が提示されているかを見る目安として捉えるとよいでしょう。

現場監督の年収は何で変わる？

現場監督の年収には、主に次の4つが影響します。

建築・土木など担当する工事

現場監督が担当する分野には、建築や土木、電気、管工事、プラントなどがあります。

分野によって扱う工事の規模や求められる専門知識が異なるため、給与水準にも差があるのが特徴です。たとえば、先ほど紹介した求人データでも、建築施工管理と土木施工管理、電気設備施工管理で年収に違いがあるため、現場監督に転職する際には、どの分野を選ぶかも重要です。

なお、建築と土木では仕事内容や必要な資格も異なります。どちらの分野が自分に合っているか迷っている方は、以下の記事も参考にしてください。

施工管理技士などの資格

施工管理技士などの資格の有無も、現場監督の年収に影響します。

特に1級施工管理技士は、一定規模以上の工事で監理技術者を務める際に重要な資格です。建築・土木・電気工事・管工事など、担当分野に応じた資格を保有していると、会社側もより責任の大きな工事を任せやすくなります。

そのため、資格手当が支給されるだけでなく、昇進や担当業務の拡大、転職時の評価につながりやすく、結果として年収差が生まれやすくなります。

土木分野で年収アップを目指す方は、一級土木施工管理技士の受験資格や取得方法も確認しておきましょう。

会社規模

同じ現場監督でも、勤務する会社によって給与水準が違います。

スーパーゼネコンや大手ゼネコンでは、大規模な工事を扱う機会が多く、給与や賞与の水準も高い傾向があります。一方、中小建設会社や工務店でも、地域や担当工事、役職によって高い給与が設定されているケースがあります。

あわせて、建築業界全体の年収や働き方、人手不足などの実態を知りたい方は、以下の記事も確認してみてください。

経験・役職・担当工事の規模

年収を左右する大きな要素のひとつが、これまでの実務経験です。たとえば、以下の要素は、現場監督としての評価につながります。

• 大規模工事を担当した経験
• 現場所長の経験
• 原価管理まで担当した経験
• 多くの協力会社を管理した経験

単純な経験年数だけでなく、「どのような工事を、どの立場で担当したか」も年収を左右する重要な要素です。

現場監督で年収1000万円は可能？

現場監督でも年収1000万円を目指すことは可能です。以下に、年収1000万円を目指せる現場監督の条件をまとめました。

• 大手ゼネコンなど給与水準の高い会社に勤務している
• 大規模工事の現場所長を務めている
• 1級施工管理技士などを保有している
• 管理職として複数の現場や社員を管理している

年収1000万円は、施工管理職の平均年収600万円台と比べても高い水準です。そのため、単に経験年数を増やすだけではなく、大規模工事や現場所長、管理職など、より責任の大きな仕事を任されるキャリアを築くことが重要です。

現場監督が年収を上げる4つの方法

現場監督が年収を上げるためには、自分の市場価値を高めることと、給与水準の高い環境へ移ることがポイントです。

施工管理技士を取得する

年収アップを目指すなら、まずは自分の担当分野に合った施工管理技士の取得を検討しましょう。

未取得の場合は2級施工管理技士を目指し、実務経験を積んだうえで1級施工管理技士へステップアップする方法があります。1級を取得すれば、より規模の大きな工事や責任のある立場を任されやすくなります。

すでに2級を持っている方は、次の目標として1級取得を目指すことで、昇進や資格手当、転職時の条件アップにつなげやすくなります。

大規模な工事を経験する

より高い年収を目指すなら、担当する工事の規模を広げることも重要です。

大型マンションや商業施設、道路、橋梁などの工事では、多くの人員や工程を管理する必要があります。こうした工事を経験しておくことで、より規模の大きな案件を扱う企業への転職もしやすくなります。

現場所長・管理職を目指す

現場監督として一定の経験を積んだ後は、現場所長や管理職を目指す方法もあります。

自分の担当業務だけでなく、現場全体の工程・品質・安全・原価などを管理する立場になることで、より高い給与を狙いやすくなります。特に800万円〜1000万円以上を目指す場合は、マネジメント経験が重要です。

給与水準の高い会社へ転職する

経験や資格を増やしても、現在の会社の給与体系によっては大幅な年収アップが難しい場合があります。その場合は、同じ経験をより高く評価してくれる会社への転職も選択肢です。

求人を比較する際は年収だけでなく、基本給や賞与、資格手当、残業代、休日数なども確認しましょう。

現場監督の年収についてまとめ

現場監督の年収は600万円台がひとつの目安ですが、実際の金額は担当する工事や資格、経験、会社規模などによって異なります。

また、現場監督は経験を積み、現場所長や管理職などへキャリアアップすることで、年収800万円以上、条件によっては1000万円を狙える可能性もあります。現在の年収を上げたい場合は、施工管理技士の取得や担当工事の規模を広げることに加え、より条件のよい会社への転職などを検討してみてください。