【23年3月】i-ConstructionやPLATEAUなど、国交省や海外の先進的な取り組みをpickup【限定配信】
2023年2月にBuildApp Newsで掲載した建設DXニュースの注目記事とその理由を株式会社AMDlab（本社：兵庫県神戸市）のCEO 藤井 章弘氏に聞いてみました。
藤井氏は、BIMをはじめとする建設テックに精通した一級建築士の資格を持つ建築構造デザイナー/構造家です。BIMエキスパートの藤井氏が選んだ注目記事を見て、建設DXの最前線のキャッチアップに役立ててみてください。
選定者のプロフィール
藤井 章弘（ふじい あきひろ）氏
株式会社AMDlab CEO 建築情報デザイナー/建築構造デザイナー（一級建築士）
株式会社松田平田設計で構造設計者として経験を積んだ後、一級建築士の松原昌幹氏と2019年にAMDlabを設立。建築を基盤とするアプリケーションやプロダクトの開発、建築設計、教育活動などを行い、機械学習やIoT、VRなど最新テクノロジーを用いて建築業界のDXを推進。
i-Constructionとは｜国交省ロード・マップと「3本の柱」
藤井氏のコメント
建設現場の生産性向上のために、様々な企業や自治体、大学等の多くの方が関わり、i-Construction推進コンソーシアムという組織が組まれています。その中には検討内容に応じたWG（ワーキング・グループ）が複数あり、先進的な取り組みが行われているので、活動内容は要チェックです。
国交省PLATEAU（プラトー）とは｜使い方を分かりやすく解説
藤井氏のコメント
PLATEAUでは、まだ全国の都市データは公開されておりませんが、主要都市については公開されており、それを活用して様々な取り組みが行われています。都市データの活用の幅は広く、無料で使えるということもあり、建築実務以外にもエンタメや教育の場でも活用されており、公開領域の拡大が期待されます。
海外におけるBIM導入の事例から学ベる活用方法｜㈱キャパ メディア連携企画
藤井氏のコメント
日本のBIMの今後については、海外の動向を調べてみるととても参考になります。欧米諸国を中心に、アジアでは中国やシンガポールなどでBIMの普及が進んでいます。もちろん各国で環境が異なるので、それぞれの特徴があり、先行事例から学べる事が多いです。
2025年は建設業界の分かれ道！｜デジタル化で目指せ生産性UP【インフォグラフィック】
藤井氏のコメント
設計、施工ともに人手不足が年々深刻化しており、既に職人が確保できずに止まってしまっている現場も実際に出てきています。今後は、もう部材は工場生産でないと現場が回らないということも十分に考えられます。既存業務のデジタル化は必須ですが、課題は何かを見極め、仕組みや考え方自体を変えることも同時に考慮する必要があります。
まとめ
近年、国交省は建設業界の深刻な人手不足を解消するために、建設業界の新3K（給料が良い・休暇が取れる・希望が持てる）を提唱しています。BIMをはじめとする、ICT導入による建設生産システム全体の生産性向上を図るi-Constructionの推進は、新3K実現に向けた取り組みの1つです。
今回、藤井氏がピックアップした記事以外にも、国交省は建設業界全体のDXを加速させるために、先端技術を活用した様々な取り組みを行っています。海外の事例も含めて、最新動向のキャッチアップに国交省の取り組みに注目してみてはいかがでしょうか。
