ゼロカーボンで脱炭素社会を目指す｜建設業での取り組みは？

トレンドワード：ゼロカーボン

『「YPMCゼロカーボンアシスト」サービスを開始｜脱炭素戦略の立案と実行支援』でご紹介した「ゼロカーボン」についてピックアップします。

「YPMCゼロカーボンアシスト」サービスを開始｜脱炭素戦略の立案と実行支援

「ゼロカーボン」とは、CO2などの温室効果ガスの排出量と吸収量をプラスマイナスゼロにすることを指します。「カーボンニュートラル」「カーボンオフセット」ともほぼ同じ意味で用いられ、脱炭素社会に向けた取り組みとして注目されています。

これはCO2の排出量をできる限り減らした上で、森林の吸収等で相殺するという考え方となります。やむを得ず排出されたCO2は、排出権の購入などで埋め合わせることも可能です。

2015年にパリ協定が採択され、世界共通の長期目標として以下が掲げられました。

これを受け、日本政府でも2020年10月に「2050年ゼロカーボンニュートラル宣言」が発表されています。たとえば産業分野ではバイオマスの活用、運輸業では電気自動車や燃料電池自動車の導入など、各分野でさまざまな取り組みが始まっています。

建設業界でも、CO2排出量の削減が進められています。具体的には「設計段階」と「施工段階」に大きく分けられます。

建設業では、施工段階よりも供用時の建物からのCO2排出量の方が圧倒的に多いという特徴があります。そのため設計段階では、「ビルの運用段階のZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化」、「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の普及・推進」といった取り組みが求められます。

施工段階では、燃料や電力使用でのCO2排出がメインとなります。燃料においては、ダンプトラックや発電機と言った重機の軽油の使用量が多いです。また電力エネルギーは、工事での機器、事務所のエアコンや照明、現場の送風機などが挙げられるでしょう。

まだまだ化石燃料に依存している部分が大きいため、低炭素燃料の利用やハイブリッド・EV建機の導入が期待されています。

木材は重量の約半分が炭素で、建築物として固定化すれば大気中に排出されることがありません。木造建築は施工時にもCO2排出が少なくて済むため、全体として排出量を低く抑えられるのです。

竹中工務店では、CO2排出量をゼロに近づける「ゼロカーボン建築」や、エネルギーを自給し、余ったエネルギーを他の建物に供給できる「カーボンマイナス建築」の取り組みも積極的に行っています。

戸田建設では2019年に、超高層大型建築作業所の工事用電力を、日本で初めて100%再生可能エネルギー電力に切り替える取り組みを行いました。

また工事現場でのCO2排出量削減目標を設定し、継続的にモニタリングをしています。ほかにも「BDF(バイオ・ディーゼル燃料)」の利用や「燃料添加剤」の使用で効率をアップするなど、エネルギー面での脱炭素に取り組んでいます。

コンクリートは建物において不可欠な素材ですが、セメント1tあたりの排出量が750kgと多いのがデメリットです。そのため、CO2排出量を抑えた低炭素セメントを用いたコンクリートが求められています。

これを受け、鹿島建設では製造時のCO2排出量を25％削減したエコなコンクリート「エコクリートBLS」を自社開発しています。建物上層部への適用も可能で汎用性が高く、普通コンクリートとほぼ同じコストで済みます。

今回は「ゼロカーボン」を取り上げました。

ゼロカーボンの取り組みは、持続可能な開発目標（SDGs）の観点からも重要なものであり、積極的に導入する必要があります。建築業界においても、さらなる活用が期待されますね。

【この記事を読んだ方におすすめの記事はこちら】

スマートシティ構築でニーズ高まる　環境汚染監視システム市場は成長

東京建物株式会社2021年度版 DBJ Green Building 認証を取得

MAKE HOUSE「MAKE ViZ」10月1日提供開始／BIMを活用した高画質建築空間シミュレーションサービス　木造注文住宅営業の提案力を強化する新ツール