【24年5月】【連載】大林組のDX戦略など、注目記事をPick up!【限定配信】

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2024年5月にBuildApp Newsで掲載した建設DXニュースの注目記事とその理由を株式会社AMDlab(本社:兵庫県神戸市)のCEO 藤井 章弘氏に聞いてみました。

藤井氏は、BIMをはじめとする建設テックに精通した一級建築士の資格を持つ建築構造デザイナー/構造家です。BIMエキスパートの藤井氏が選んだ注目記事を見て、建設DXの最前線のキャッチアップに役立ててみてください。

選定者のプロフィール

藤井 章弘(ふじい あきひろ)氏
株式会社AMDlab CEO  建築情報デザイナー/建築構造デザイナー(一級建築士)

株式会社松田平田設計で構造設計者として経験を積んだ後、一級建築士の松原昌幹氏と2019年にAMDlabを設立。建築を基盤とするアプリケーションやプロダクトの開発、建築設計、教育活動などを行い、機械学習やIoT、VRなど最新テクノロジーを用いて建築業界のDXを推進。

【連載】大林組のDX戦略

https://news.build-app.jp/article/29232/
https://news.build-app.jp/article/29392/
https://news.build-app.jp/article/29584/
日本のBIMのトップランナーでもある大林組のBIMの考え方や取り組み事例などを知ることができ、その取り組み内容からも今のBIMが抱える課題が見て取れます。今後どういった方向に進むのか等も窺い知ることができ、参考になる部分が多そうです。

【毎週金曜更新】ゼネコンDX関連ニュースをまとめてチェック(5/10~5/16)

https://news.build-app.jp/article/29832/
https://www.shimz.co.jp/digi-tori360/
清水建設が、建物の取扱説明書をデジタル管理する「デジトリ360」の特設サイトを公開しました。建具や設備機器等の建物に関わる説明書は、膨大で実際に管理するのは非常に大変です。このサービスでは、単にそれらをクラウドに保存するのではなく、3Dモデルを用いて空間に紐付けられるため、検索性の向上や管理コストの削減に繋がりそうです。

建設業の時間外労働の上限規制が遂にスタート!対応事例を解説

https://news.build-app.jp/article/29379/
時間外労働の上限規制については、各社対応を進めています。しかし、問題解決のためにIT導入したものの、期待していたほどの効果を出せていない企業も多いようです、別の対応策として、BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)の導入を積極的に進めている企業もあり、今後そういった動きはさらに増えてくるのではないかと予想されます。

国土交通省:i-Construction2.0を発表。施工現場のオートメーションは進むか?

https://news.build-app.jp/article/29566/
i-Construction では、ICTを活用した挑戦的な取り組みが多数行われ、実際に生産性の向上を進めており、その成果は大きいと考えます。さらに次のレベルに進めるためのi-Construction2.0。
記事内に国交省が公開している資料へのリンクもございますので、要チェックです。

まとめ|建設業界のDX戦略と規制対応

日本の建設業界におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)戦略に関する最新の取り組みについて、大林組、清水建設、国土交通省などの主要企業や機関の動向を紹介しました。大林組は、建設業界のトップランナーとしてBIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)の活用に注力しています。その取り組みはBIMが抱える現状の課題を浮き彫りにし、今後の方向性を示唆しています。

さらに、建設業界では時間外労働の上限規制が始まり、多くの企業が対応策を模索しています。ITの導入が期待したほどの効果を上げていないケースもありますが、BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)の導入が進んでおり、この動きは今後も拡大する見通しです。各社の取り組みが今後の業界全体に与える影響が注目されます。