【建設DXの独自調査②】競合のデジタル化が自社のDX推進の起爆剤に

野原ホールディングス株式会社は、ゼネコンに勤務する267人に「競合のデジタル化が自社のDX推進に及ぼす影響」というテーマで建設DXの実態調査を行いました。

その結果、約6割のゼネコンで競合事例が自社のDX推進に影響を及ぼしていることが判明しました。加えて、ゼネコン各社の競合事例を入手する手段についても紹介します。

▼第一回目の独自調査は、こちらからご覧ください。
【建設DXの独自調査①】デジタル化に積極的な部門ほどBIMを利用

調査概要

野原ホールディングス株式会社は、「競合のデジタル化が自社のDX推進に与える影響」というテーマで下記アンケートを実施しました。

• 調査方法：ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用した WEB アンケート方式で実施
• 調査対象：ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、全国のゼネコンにお勤めの方を対象に実施
• 有効回答数：267人
• 調査実施日：2022年5月27日（金）～5月30日（月）

▼第一回・三回の記事はこちら

第一回目：【建設DXの独自調査①】デジタル化に積極的な部門ほどBIMを利用

第三回目：【建設DXの独自調査③】DX推進で国交省やパートナーに支援を受けたい要素

自社のDX推進に重要な要素となる「競合の存在」

「自社でDX化が進む理由として重要だと思う理由はどれですか？（複数回答可）」という設問に対し、最も多かった回答が「プレゼンテーションの向上」で39％となっています。

次いで「競合他社との差別化」が38％、「業務の効率化、ワークフローの改善」が37％という結果になりました。その他にも「競合他社のDXにならうため」と答えた人が13％いました。

競合を意識した回答が51％もあったことから、自社のDX推進に競合他社の存在は重要な要素といえます。

競合事例は自社のDX推進に「影響を与える」と57％が回答

「実績の有無は問わず、競合のDX化は自社のDX推進に影響がありますか？」という設問では、「影響がある」と回答したゼネコンは57％という結果に終わりました。「影響がない」と答えたゼネコンはわずか11％に過ぎません。

競合のDX化で影響が大きい部門は「積算」 51％でトップ、次いで「設計」も47%と影響大

競合のDX化は自社のDX推進に影響があると回答したゼネコンに「特にどの部門で影響がありますか？（複数回答可）」と質問したところ、「積算部門」が51％とトップという結果に。

次いで「設計部門」が47％、「施工部門」が37％という結果となりました。他と比べて数値が低かったのが「営業部門」で17％となっています。

競合のDX情報を入手するメディアは「業界誌」

「競合のDX情報はどのようなメディアから入手していますか？（複数回答可）」という設問では、「日経コンストラクション」が30％という結果に。次いで「建築知識」と「建築技術」が29％、「日経アーキテクチュア」が27％と判明しました。

建築・建設系Webメディアはどの媒体も6％以下という結果に終わったことから、ゼネコンではWebサイトよりも業界誌から競合のDX情報を入手している人が多いようです。

メディア以外は「ウェビナー・セミナー参加」が51％とトップに

「メディア以外に競合のDX情報の入手はしていますか？（複数回答可）」という設問では、「ウェビナー、セミナー参加」と答える人が51％と最も多い結果になりました。次いで「取引先」が36％、「イベント参加」が35％という結果に。

コロナ禍を機にセミナーのオンライン化が進んだことで、情報収集の手段に移動時間の制約がないウェビナーを選ぶ人が増えたと予測できます。

まとめ

調査結果から、ゼネコンのDX推進は競合の存在が重要な要素となり、特に建築プロジェクトの計画段階に携わる積算部門や設計部門で大きな影響を受けることが分かりました。

また、「日経コンストラクション」や「建築知識」などの業界誌や、ウェビナー・セミナー参加にして競合のDX情報を入手している人が多い様子が伺えました。

本サイトでは、建設DXに関する独自調査を随時更新していきます。競合他社の取り組みや最新動向を入手したい人はぜひご活用ください。