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BIMobject社長、スマートシティを支えるBIMを解説|建設DXでかわる街づくり

掲載日:2022年06月17日

野原グループで3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム事業を行うBIMobject Japan株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:東 政宏)は、代表取締役社長の東政宏が、株式会社インプレス(本社:東京都千代田区神田、代表取締役社長:小川 亨)のビジネスメディア「DIGITAL X(デジタルクロス)」(https://dcross.impress.co.jp)において2022年6月より、スマートシティ とBIM (ビム/Building Information Modeling)に関する連載を開始したことをお知らせいたします。

第1回のテーマは「都市のデジタル化と3DモデルBIMの必要性」

▼URL
https://dcross.impress.co.jp/docs/column/column20220525/003181.html

本連載は全10回にわたり、スマートシティ、街づくりやこれからの都市とデジタル化について、デジタルインフラとなりえるBIMの基礎知識から、BIMの普及によって建設、住空間、街/都市、人々の生活に起こりえる変化と未来像を紹介します。

  1. 連載タイトル
    スマートシティを支えるBIMデータの基礎と価値
  2. 連載概要
    スマートシティでは、都市や住民が生成するデータをデジタル技術によって収集・分析することで、私たちが望む暮らしと環境負荷の軽減を両立できる都市作りを目指します。種々のデータがあるなかで、都市や、その主要な構成要素である建造物などを示すデータとして重要なのがBIMデータです。本連載では、都市のデジタル化を支えるBIMデータの基礎を解説するとともに、BIMデータがスマートシティに与えられる価値を考えていきます。
  3. 連載をお読みいただきたい方
    ・自治体でスマートシティなどの街づくりに取り組まれる方
    ・スマートシティに自社製品/サービスを組み込んでいきたい会社/組織の方
    ・そのスマートシティに住む方
  4. 著者
    BIMobject Japan株式会社 代表取締役社長 東 政宏
  5. 連載媒体
    DIGITAL X(デジタルクロス)
    企業が新たな仕組みを作り出す際に直面する課題をデジタル技術を使って解決するための情報を発信するメディアです。テクノロジーの動向を紹介するだけでなく、企業や社会のデジタル化を牽引するCDOや事業部門の改革リーダー、サービスの利用者と共に、未来の”あるべき姿”を考えていきます。
    【WEB】https://dcross.impress.co.jp
  6. 連載開始
    2022年6月6日
  7. 連載ページ https://dcross.impress.co.jp/industry/column/column20220525/

著者紹介

東政宏(ひがし まさひろ)
BIMobject Japan 代表取締役社長。1982年石川県生まれ。
近畿大学理工学部卒業後、2005年野原産業株式会社に入社。
見積りから現場施工までアナログ作業が多い建材販売の営業職を長く経験。その後、新製品拡販のWebマーケティングで実績を残す。
2014年頃から建設業界のムリムダを解決するにはBIMが最適と実感、事業化を検討し、2017年にスウェーデンのBIMデータライブラリー企業とBIMobject Japanを設立し現職。
2020年7月からは野原ホールディングスVDC事業開発部部長を兼務し、AI(人工知能)技術を使った図面積算サービス「TEMOTO(てもと)」の開発や、3Dキャプチャー技術を持つ米Matterportの国内正規販売など、デジタル技術と現場経験を掛け合わせた次代の建設産業の構築を目指している。
【直近の主な登壇実績】
・東政宏、AI図面積算WEBサービス「TEMOTO」を建築現場のDX最新動向としてWEBセミナーで紹介(2022/2/9)
https://nohara-inc.co.jp/news/information/5834/
・東 政宏が第3回青梅市先端技術活用普及啓発講演会に講師として登壇しました(2021/2/17)
https://nohara-inc.co.jp/news/company/4471/

BIMobject Japan株式会社について

建材商社である野原ホールディングスと、世界最大の建材等のデジタルコンテンツプラットフォーム「bimobject.com」を展開するBIMobjectAB(Malmo Sweden)が2017年12月27日付で設立した、BIMの国内向けサービス会社です。

 BIMobject Japanが運営する「BIMobject」は、メーカーにとっては自社製品をグローバルに発信する場になっています。様々なサイトやソリューションとも幅広く連携できるだけでなく、全てを一括管理できる高機能なデータ管理システムとしての側面も持っています。設計者にとってはメーカー監修のオブジェクトデータを無料で入手できる場となっています。
▼BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」
https://www.bimobject.com/ja/product

野原ホールディングス株式会社について

野原ホールディングスを中心とする野原グループは、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き、未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp

お客さまからの問合せ先

野原ホールディングス株式会社
VDC事業開発部
E-Mail:japan@bimobject.com

資料

【リリースPDF】
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220606-0c25dfabaeea997163f66f1d5f983bf2.pdf

参考

・スマートシティとは
ICT 等の新技術を活用しつつ、マネジメント(計画、整備、管理・運営等)の高度化により、都市や地域の抱える諸課題の解決を行い、また新たな価値を創出し続ける、持続可能な都市や地域であり、Society 5.0の先行的な実現の場と定義されています。https://www8.cao.go.jp/cstp/society5_0/smartcity/index.html
 ・BIM(ビム/Building Information Modelingの略称)とは
建築物のデジタルモデルに、部材やコストなど多様な属性データを追加した建築物のデータベースを持たせ、設計・施工・維持管理の各プロセスを横断して活用するためのソリューションです。野原グループでは、2017年よりBIM事業に注力しています。

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