（仮称）東阪急ビル建替計画｜国内初、ガラス型ペロブスカイト太陽電池実装の未来型オフィスビル

トレンドワード：大阪梅田の東阪急ビル建て替え

大阪梅田の「東阪急ビル」では、1966年竣工の旧ビルが解体され、2027年の竣工に向けて建て替え工事が進められています。建て替え後は阪急阪神不動産の新本社ビルとして、高い環境性能を持つ未来型のオフィスビルとなることが計画されています。

この記事では、（仮称）東阪急ビル建替計画の施設構成や、環境配慮ビルとしての機能整備について、わかりやすくご紹介します。

（仮称）東阪急ビル建替計画（阪急阪神不動産新本社ビル）とは｜事業概要

最初に、（仮称）東阪急ビル建替計画の事業概要を見ていきましょう。

所在地・アクセス

（仮称）東阪急ビル建替計画の所在地は、JR大阪駅をはじめ、阪急 大阪梅田駅、阪神 大阪梅田駅などの主要な駅から徒歩10分以内と、交通利便性の高い立地です。

計画地の近隣には、赤い観覧車が特徴的な梅田のランドマーク「HEP FIVE」などの大型商業施設が集積し、にぎわいのある地域となっています。

なお、大阪梅田駅周辺では、「芝田1丁目計画」として、大阪新阪急ホテル・阪急ターミナルビルの建て替えや、阪急三番街の全面改修などが検討されています。駅を中心とした周辺エリアのさらなる価値向上を目指し、一体的なまちづくりが計画されています。

ゼネコン｜鴻池組

施工は、鴻池組が担当しています。同社は大阪市に本社を置き、オフィスやマンションなど幅広い用途の施設を手掛けています。

設計は、建築家の山口文象氏が創設者である株式会社アール・アイ・エーです。本計画では持続可能な都市としての建築を目指し、自然との共生を意識した設計となっています。

テナント・入居企業に配慮した施設構成と空間デザイン

（仮称）東阪急ビル建替計画は、オフィスと店舗を含む複合施設です。本計画の施設構成と空間デザインは、テナントと入居企業の双方が快適に利用できるよう、配慮された設計となっています。

本社機能と店舗を備えた複合的な施設構成

建物全体は、1階を店舗、2～10階をオフィスとした複合的な施設構成となっています。すでに阪急阪神不動産の入居が決定しており、同社の新本社ビルとなることが発表されています。

本計画地周辺が商業地域であることを踏まえ、1階には店舗を配置し、周辺地域との連続性のあるにぎわいと、回遊性の創出に貢献する計画です。その他のテナント・入居企業の詳細は、現在のところ未定となっています。

空間全体で自然を感じるデザイン

入居企業のウェルビーイング向上のため、空間全体で自然を感じられるよう、木材や植栽を効果的に配置しています。具体的には、1階エントランスの内装に木材を使用するほか、2階バルコニー全周と屋上テラスへの多様な植栽の導入により、都会にいながら自然を感じられるウェルビーイングな空間づくりを計画しています。

結果として、米国の公益法人 IWBIによるウェルビーイングな建築物の空間評価システム「WELLv2」（予備認証）を取得しています。「WELLv2」は、設計図書に基づき、利用者の健康と快適性を評価するシステムです。

今回の予備認証取得では、オフィス環境だけではなく、新本社ビルの従業員に対する人事制度や福利厚生などといった、ウェルビーイング向上への取り組みも評価されています。

環境と共生する持続可能な未来型オフィス

（仮称）東阪急ビル建替計画では、高い環境性能を備えた未来型のオフィスビルとして、環境配慮への取り組みも進められています。

国内初、新築オフィスビル外装にガラス型ペロブスカイト太陽電池を実装

本計画では、ガラス型ペロブスカイト太陽電池の実装が決定しています。新築オフィスビル外装への採用は、本計画が国内初の事例となります。

ガラス型ペロブスカイト太陽電池とは、インク状にした発電層の原材料をガラス基板に塗布した、次世代型の太陽電池です。構造としては、建材ガラスの中間層にガラス基板を挟み込んだ形状で、発電機能を建材ガラスと一体化させています。

ガラス型ペロブスカイト太陽電池は、従来型のシリコン太陽電池に匹敵する高い発電効率に加え、製造時のエネルギーが小さく抑えられることから、注目される技術となっています。また、外装の一部として自然に利用でき、設置の自由度が高いことも特徴です。

本計画では、ガラス型ペロブスカイト太陽電池を、最上階の外装バルコニー手すり部分に設置します。

リサイクルと再生材の利用による環境配慮への取り組み

（仮称）東阪急ビル建替計画は、上記のような新しい太陽電池以外にも、さまざまな取り組みで高い環境性能を備えたオフィスビルを計画しています。環境負荷低減への取り組みとしては、解体材のリサイクルと、再生複合材などの積極的な利用に取り組んでいます。

具体的には、建て替え前の旧・東阪急ビルディングから回収したタイルカーペットのリサイクルや、100％リサイクル糸を使用したタイルカーペットの採用、使用済みコーヒー豆などの再生材料を60％含んだ内装ボードを採用します。また、屋上テラスの床材として、間伐材由来の木粉を活用した再生複合材を使用します。

こうした取り組みによって、本計画はZEB Ready認証とDBJ Green Building認証（プラン認証）の最高評価である、5つ星を取得しています。

高い安全性能で入居企業のビジネスを支える

（仮称）東阪急ビル建替計画（新本社ビル）は、高い環境性能に加え、非常時の安全対策においても入居企業を支える機能が導入されています。

BCPにおける電力・水・非常食への対策

（仮称）東阪急ビル建替計画（阪急阪神不動産新本社ビル）では、災害時の事業継続に向けて、BCP機能を整備しています。特に、非常時に必要とされる電力・水・非常食の3つについての整備が進められています。

電力の安定確保と供給のため、異なる系統の2回線からの受電を採用しています。また、非常用発電機を整備し、停電時にも72時間にわたって約15VA/㎡の電力供給が可能な設備を備えています。

こうした非常用発電機とキュービクルを屋上に設置することで、水害時にも機能を維持できるよう設計しています。さらに、受水槽は2階に設置し、浸水や津波に備えた配置としています。また、1階エントランスホールなど共用部の一部には、停電時でも継続して運用できるよう、ガスで空調するGHP（ガスヒートポンプ）方式を採用しています。

非常食への対策としては、備蓄として、各階に非常食と飲料水を分散配置します。このように、非常時においても入居企業の事業活動を支える仕組みがつくられています。

新耐震基準の1.5倍の耐震安全性

本計画の建物は、一般社団法人公共建築協会が定める耐震安全性のうち、「Ⅰ類」相当の耐震安全性を確保しています。Ⅰ類相当とは、新耐震基準の1.5倍の強度を持つ耐震安全性の分類で、大地震後も構造体の補修をせず建築物を使用でき、十分な機能を確保することを目標としています。

Ⅰ類は、災害時にも機能維持が求められる施設に必要な耐震強度です。官公庁や病院、消防局などの、災害対策の拠点として利用される施設を対象としています。建物は鉄骨造（一部鉄筋コンクリート造）で、災害対策拠点と同等の耐震強度を持つ、安全性の高い建物が計画されています。

まとめ

（仮称）東阪急ビル建替計画（阪急阪神不動産新本社ビル）は、高い環境性能を持つ未来型のオフィスビルです。阪急阪神不動産の新本社ビルとして利用されるほか、大阪梅田の中心部において、にぎわいのあるまちづくりを推進します。

テナントと入居企業に対しては、高い耐震安全性とBCP機能を整備するなど、非常時にも事業を継続できる環境づくりに配慮しています。東阪急ビルの建て替えは、環境配慮の取り組みだけでなく、新しいオフィスビルのあり方を示す事例のひとつです。