国土交通省、8月の主要建設資材需給・価格動向調査の結果でH形鋼のみやや上昇と公表

国土交通省は、令和8年8月1日から5日にかけて実施した「主要建設資材需給・価格動向調査」の結果を公表しました。生コンクリートや鋼材、木材などをはじめとする7資材13品目を対象に毎月行われているこの調査は、建設現場を支える資材の動きを地域別・品目別に細かく把握するためのものです。

今回の調査結果では、価格・需給・在庫のいずれについても大きな乱れは見られず、資材市場は総じて落ち着いた状態が続いていることが明らかになりました。建設資材の価格や需給、在庫の動向を把握するうえで参考となる調査結果です。

全国の動向を3つの指標で確認

今回の調査結果をまとめると、以下のとおりです。価格・需給・在庫という3つの観点それぞれで、資材市場の実態が数値として示されており、いずれも大きな変化のない結果となっています。

この調査は都道府県ごとのモニターの回答をもとに集計されており、地域差を踏まえたうえで全国的な傾向をつかめる点が特徴です。

  • 価格動向:H形鋼が「やや上昇」、その他は「横ばい」
  • 需給動向:全ての調査対象資材で「均衡」
  • 在庫状況:全ての調査対象資材で「普通」

H形鋼のみ価格がやや上昇

価格面で唯一動きが見られたのはH形鋼です。前回調査と比較して「やや上昇」という結果になった一方、セメントや生コンクリート、骨材、アスファルト合材、異形棒鋼、木材、石油といった残る資材はすべて「横ばい」で推移しました。

全国的に価格が急変するような兆候はなく、H形鋼を除けば例月とほぼ変わらない価格帯が維持されている状況といえます。地域によって多少のばらつきはあるものの、大きく値を崩すような品目は見当たりませんでした。鋼材需要の季節的な変動なども踏まえながら、今後の推移を見守っていく必要がありそうです。

需給バランスは全品目で均衡状態

需給動向についても、注目すべき結果が示されています。調査対象となったすべての資材において「均衡」の判定となり、需要と供給のバランスが取れていることが確認されました。

前回調査からの差分を見ても、大幅な変化を示した資材はほとんどなく、安定した需給関係が続いていることがうかがえます。全国どの地域でも極端な偏りが生じておらず、資材の需給面では落ち着いた状況が広く共有されているといえるでしょう。

在庫水準も引き続き普通の範囲

在庫状況に関しても、骨材(砂、砂利、砕石、再生砕石)や異形棒鋼、H形鋼、木材(製材・型枠用合板)を対象に調査が行われ、いずれの品目も「普通」という評価でした。品不足を示す兆候は報告されておらず、在庫面でも安定的な供給体制が維持されていることが読み取れます。

地域ごとの数値にはわずかな増減があるものの、全体としては落ち着いた在庫水準が保たれているといえるでしょう。急な発注増加にも一定程度対応できる余地があるとみられます。

毎月実施される全国規模の調査

この調査は、建設資材の需給および価格の安定化と、建設事業の円滑な推進を図ることを目的として、国土交通省不動産・建設経済局が毎月実施しているものです。全国の都道府県ごとにモニターから資材別の動向を収集し、価格・需給・在庫という3つの観点から現状を把握する仕組みになっています。

調査結果は詳細な地域別データとともに公表され、業界関係者が資材動向を確認するための重要な情報源となっています。今回のように大半の資材で横ばい・均衡・普通という結果が続くことは、建設業界にとって計画的な資材調達や工期管理を進めやすい環境が保たれていることを意味します。

今後の資材価格の動向に注目

ただし、H形鋼の価格がやや上昇に転じた点は、今後の動向を注視すべきポイントといえます。鋼材価格はプロジェクトのコストに直結する要素であるため、次回以降の調査結果でも価格の推移や需給バランスの変化に引き続き目を向けていく必要がありそうです。

国土交通省では今後も毎月の調査を継続し、資材の安定供給に向けた情報発信を続けていく方針を示しています。建設業に携わる企業にとっても、こうした公的統計を定期的にチェックすることが、今後の資材調達計画やコスト管理を検討するうえで役立つはずです。

出典情報など

出典:国土交通省,8月の主要建設資材の需給動向は全ての調査対象資材において均衡~主要建設資材需給・価格動向調査( 令和8年8月1~5日現在)の結果~,https://www.mlit.go.jp/report/press/tochi_fudousan_kensetsugyo14_hh_000001_00375.html,リリース日:2026-08-25