【23年2月】建設業の2024年問題に向けて働き方改革を実現するツール・サービスをpickup【限定配信】

2023年1月にBuildApp Newsで掲載した建設DXニュースの注目記事とその理由を株式会社AMDlab（本社：兵庫県神戸市）のCEO 藤井 章弘氏に聞いてみました。

藤井氏は、BIMをはじめとする建設テックに精通した一級建築士の資格を持つ建築構造デザイナー/構造家です。BIMエキスパートの藤井氏が選んだ注目記事を見て、建設DXの最前線のキャッチアップに役立ててみてください。

選定者のプロフィール

藤井 章弘（ふじい あきひろ）氏
株式会社AMDlab CEO 　建築情報デザイナー/建築構造デザイナー（一級建築士）

株式会社松田平田設計で構造設計者として経験を積んだ後、一級建築士の松原昌幹氏と2019年にAMDlabを設立。建築を基盤とするアプリケーションやプロダクトの開発、建築設計、教育活動などを行い、機械学習やIoT、VRなど最新テクノロジーを用いて建築業界のDXを推進。

【2022年】メタバース活用事例10選｜oVice

■藤井氏のコメント

バーチャル空間「oVice」の活用事例の紹介ですが、業務や教育にバーチャル空間をどのように活用してどういった成果を得られたかが、簡単にまとめられています。バーチャル空間一つとっても、使い方は様々であり、解決できる問題もたくさんあります。テレワーク等に課題を感じている方は、参考事例として見てみても良いのではないでしょうか。

長谷工ら、鉄筋工事管理の補助ツール開発｜デジタル活用で検査精度の平準化・寸法計算の効率化

■藤井氏のコメント

この記事では、鉄筋の外観検査を行うアプリが紹介されています。このアプリの機能を使用すれば、これまで特別な器具で測って記録していた行為が、スマホをかざすという動作一つに簡略化されます。それが業務効率化に繋がり、特殊な専用器具も不要になっていきます。ルールが決まっている単調な作業は、人のみでなく使用する道具についても最適化が進んでいきます。

建設業マッチングサービスで人手不足解消｜事例紹介

■藤井氏のコメント

建設業界は、慢性的な人手不足で、今後もその状況はしばらく変わらないでしょう。これまで以上に、人や業者の確保にコストがかかるようになってきています。建設業界のマッチングサービスも多々あり、その対象も様々です。マッチングコストの削減に加え、選択肢がある分、その後進める作業自体のコストも削減できる可能性もあります。人や業者、仕事等の確保に悩んでいる方は、こういったサービスを調べてみることをオススメします。

飛島建設、2024年問題に向け労働管理強化｜統合人事システム「COMPANY」採用

■藤井氏のコメント

働き方改革関連法が、2024年に施行されます。そのために様々な対応が必要で、2024年問題とも言われています。その内のひとつに労働時間の規制強化が挙げられ、この記事では、その対応の一例が示されています。現場で働く方もいれば、その他多種多様な職種の方が協働することで日々の業務が成り立っています。現場の対応だけでは全社の業務効率化には繋がらず、バックオフィスの方々のそれも必要です。施行までの時間も迫っており、ボトルネックを見極めた対応が急がれます。

まとめ

慢性的な人手不足や非効率的なアナログ業務などが原因で、建設業界では毎月の残業時間は100時間超えとなり、休日が週休1日となるケースも珍しくありません。特に建設現場で働く職人は、長時間労働が常態化しています。

今回、藤井氏が注目したICTツールやサービスは、いずれも業務効率化や人手不足の解消に貢献します。間近に迫った建設業の2024年問題に向けて何らかの改善策を考えている企業は、この記事で紹介したICTツールやサービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。