大成建設、現場溶接ロボットT-iROBO Weldingの適用対象を拡大し運用体制を強化

20261116_現場溶接自動化工法T-iROBO Welding

大成建設は2026年11月13日、ロボットによる現場溶接の自動化工法「T-iROBO Welding」について、適用できる対象の拡大と運用体制の強化を進めていることを発表しました。

鉄骨工事では、溶接を担う技能者の不足が大きな課題になっています。同社はロボットの活用範囲を広げることで、生産性の向上と省人化を全国の現場へ浸透させていく考えです。対象の拡大と体制づくりを並行して進める点が、今回の取り組みの特徴です。

現場溶接の担い手不足が背景に

鉄骨造の建物では、柱や梁などの部材を工事現場で接合する工程があります。なかでも溶接は、技能者の腕前が仕上がりを左右する作業です。屋外や高所での作業になることも多く、経験を積んだ人材の確保は簡単ではありません。

将来の技能者不足が懸念されるなか、ロボットの活用は、生産性の向上と省人化を進めながら、品質の安定化を図る手段として期待されています。

同社はこの考えのもと、角形鋼管柱の現場溶接に使えるロボット工法の技術開発と、現場への試験的な導入を重ねてきました。

角形鋼管柱から広がった適用範囲

本技術は2016年、角形鋼管柱への適用から始まりました。現在は箱形断面柱や円形鋼管柱にも対象が広がっています。

あわせて溶接ロボットの保有台数を増やし、現場の施工を支える「ロボット溶接トレーナー」を育ててきました。その結果、複数の大型現場で多くのロボットを同時に動かせるようになりました。

施工実績が積み重なることで、技術の生産性や汎用性も高まっています。同社は、鉄骨工事における生産性向上と省人化、効率化をさらに加速させます。

新たな要望に応えるための三つの取り組み

導入が進むにつれて、現場からは新しい要望が出てきました。角形鋼管柱以外への対応、1つの現場で溶接する箇所の増加、複数の大型現場での同時稼働などです。

試験的な導入の段階を超え、より多くの現場で安定して使える工法へ育てる必要が生じたといえます。そこで同社は、汎用性と実用性を高めるため、適用対象の拡充、運用体制の増強、適用環境の整備という三つの取り組みを進めています。

箱形断面柱に対応し作業効率が2倍超に

1つ目は適用対象の拡充です。柱の径や板厚が大きい箱形断面柱の施工法を開発しました。角形鋼管柱では1か所をロボット2台で溶接しますが、箱形断面柱ではロボット4台を同時に動かして施工します。

これにより、人が作業する場合と比べて200%を超える作業効率を実現しました。柱が大きくなっても、ロボットの台数を増やして対応できる点が強みです。

斜め柱にも応用し難度の高い溶接へ

この施工法は、斜めに立つ柱の溶接にも応用されています。熟練工にとっても難しい作業へ使えるようになりました。

都心部の大型プロジェクトでは箱形断面柱を採用する割合が高く、これらへ適用することで、大きな生産性向上が期待できます。対応できる部位が増えれば、1つの現場でロボットに任せられる範囲も広がっていきます。

32台体制と12名のトレーナーを整備

2つ目は運用体制の増強です。1つの現場で使いたいロボットの台数が増えたため、保有する溶接ロボットを32台まで増やしました。

さらに、ロボットの操作に関する技術指導や、機材の保守点検を担う「ロボット溶接トレーナー」の育成にも力を入れており、現在は12名が活動しています。

機材を増やすだけでなく、現場で使いこなせる人材を並行して育てている点が特徴です。これにより、1現場あたりの稼働台数を増やしながら、複数の大型現場へ同時に対応できるようになりました。

技能者不足の顕在化で使われ方が変化

3つ目は、適用環境の順次整備です。2023年ごろまでは、将来の技能者不足を見すえた試験的な導入が中心でした。2024年以降は技能者不足が現実の問題となり、1現場あたりのロボット稼働台数や施工箇所数が増えています。

現在は、溶接技能者を補いながら、安全性の確保と品質の安定を同時に目指す実践的な運用を進めています。ロボットは人手不足を補うだけでなく、仕上がりの安定にも役立つ存在として位置づけられています。

人とロボットが共働する現場へ

同社は今後、人とロボットが共に働く現場の実現に向けて、溶接ロボットを使える部位をさらに広げます。

あわせて、自動化とデータ連携によって施工の標準を高度化し、教育や保守まで含めた支援体制を強化します。複数の大型現場への同時展開も続けます。発注者や協力会社との連携も深め、鉄骨工事の生産性向上と省人化を全国で推進していきます。

出典情報など

出典:大成建設株式会社,ロボットによる現場溶接自動化工法「T‑iROBO Welding」の適用拡大を推進 運用体制強化で、生産性向上と技能者不足への対応を加速,https://www.taisei.co.jp/about_us/wn/2026/261113_11093.html,リリース日:2026-11-13