【連載】大林組のDX戦略｜第五回「大林組が考えるBIM、そして建設DXの要点」
大林組はDX推進の一環として2010年から建設業務へのBIMの導入を進めてきました。BIMデータを基盤とする業務枠組の構築を行い、2024年度末までのBIM生産基盤への完全移行を目指しています。
本記事では、これまでの当社のデジタル化の歴史、当社の建設DX方針、そしてその根幹となるBIMの考え方と実例について流れを追って説明してきました。最終回となる連載第5回は、BIM、そして建設DXの要点について大林組の考えをご紹介いたします。
前回までの振り返り
これまでの４回の連載を通じて、
- 大林組のデジタル化対応の歴史
- 大林組が考える「建設DX」とは
- 大林組のBIM生産基盤とBIMの取組事例①（設計・生産設計段階）
- 大林組のBIM生産基盤とBIMの取組事例②（施工管理段階）
と、大林組の建設DX・BIMの現況に至る流れを、考え方や実例をご紹介してきました。
大林組は早い段階から、コンピュータ技術が建設業に効果的で不可欠なものとなることを認識し、途切れることなく技術の開発と展開・知見の蓄積を行って来ました。またその流れにBIMを加え、そしてBIMを基盤とした業務ワークフローの構築を目指して様々な環境整備を行った結果、少しずつ成果が上がってきています。
ところで最近まで、BIMがいかにも建設業に効率化をもたらす救世主であるように語られることが多かったように思いますが、単にBIMを業務に適用するだけでは、さほどの益をもたらさないということが徐々に明らかになってきていると思います。ではBIMの効力を十分に発揮させるには何が必要か。それは、ここまで述べてきたように、効果を発揮し得るような環境整備、そしてデジタル時代の、BIMを基盤とした業務自体の在り様の変革・・・つまり「建設DX」です。その認識から大林組はこの数年、それまでのBIMの技術面への注力から、建設DXの確立へと重点を移してきています。
建設DXの確立に必要なこと
では、「建設DX」を確立させるには何に留意する必要があるのか。それにはマネジメント面と技術面の二側面が考えられますが、まず前者について以下の項目を挙げます。
- 業務プロセスの見直し =“BPR”
- 予断を排した“あるべき姿”の追及
- 各部門が“自分事”として推進する
まず第1に「DX」の本質である「業務プロセスの見直し」です。デジタル技術の発達により業務形態が大きく変革しつつある現代においては、従来の業務のやり方、テクニックを変えるだけでは変化に追随することが困難で、大きな改善効果は得られないと考えます。ゆえに近視眼的ではない、5年、10年、更に先の、デジタル基盤時代の業務の「あるべき姿」を想定し、そこからバックキャストで理想に向かうプランを立案し行動することが必要です。
第2のポイントは、この「あるべき姿」を想定する際には実情を過度に考慮せず予断を排す、ということです。特定の部署等への慮りをすればするほど「あるべき姿」の像から外れたものになる危険性があるためです。
そして第3のポイントですが、この「あるべき姿」の追求は、関係者全員が「自分事」として受け取り行動することが重要です。この追及は概ね組織の大半に影響が及び、自身の業務において多かれ少なかれ何等かの「変わる事」を要求されることになります。そしてその業務が複数の部門や部署をまたぐ類いである場合、どこか一部門でも後ろ向きになり協力が得られないと「あるべき姿」への追及は前に進まなくなってしまいます。よって関係者全てがその意義を理解し「自分事として推進する」必要があります。
この「自分事」と考えられるよう納得を得るまでには相応の時間と労力を要することになると思いますが、ここを乗り越えない限りその先には到達し得ないものと考え、忍耐をもって事にあたることが肝要です。かく言う大林組もまだこの「あるべき姿」の追及の途上です。
建設DXにおける最重要情報とその在り方
次に建設DXの確立のために留意すべき点の後者…技術面について。それは「情報」です。
建設DXとは「デジタル技術による業務の改革」です。現在でも担当各部署の業務の結果は何らかの成果物の形に構築されますが、この成果物は今後その多くが「デジタル情報」として作られ後続の部署に引き継がれていく、つまり部門間で「情報＝データを繋ぐ」という過程が必ず存在することになります。これこそがDX推進を考える上での要点です。
その上で、建設実務の中で繋いでいく情報には様々なものがありますが、建設DXにおいては基盤情報である「BIMデータ」が、中でも最重要情報の１つであると考えています。では、それらの重要な情報とは、どのようにあればいいのでしょうか。
ここでは、建設DXにおける重要な情報の在り方として考えるものを以下に３点示します。
- 正しく参照されうる“標準化”が必要
- 情報は“正しく構築”されることが必要
- 情報は相互に“繋がる”ことが重要
まず一つ目は、情報が標準化されていることです。大林組が扱うBIMモデルは基本的にSBSで標準化されており、関係者間での様々なデータ連携も、モデルデータ同様に連携を考慮した標準化が重視されています。
次に、参照される情報は正しさが担保されていなければなりません。特に業務の軸となる設計BIMモデルの正確性は最重要です。そのため大林組ではモデリング管理システムのSBCや、独自のチェック・品質管理手法を構築しています。また連携したデータの正しさの確認手法として、鉄骨デジタル承認の手法やそれをベースとした新しい技術の開発も進んでいます。
そして、前述のように、情報を関係者間で連携し相互に繋がることが重要です。
従来の建設ワークフローでは、与えられた図面を目で見て更に図面に描き写し、それを目視でチェック・承認する…そしてその図面を確認しながら製品を製作する…というように、目と手を使った人力による情報伝達で仕事が成り立っていた面が多々ありましたが、この手法は手間がかかり、また多くのヒューマンエラーが発生するリスクが少なからずありました。DX時代のワークフローにおいては、コンピューターシステムを用い情報を連携させる方法、つまり自分の成果情報を次の業務へのインプットデータとして引き継いで行く、流通させていく…という手法を採ることで前述のリスクが低減され、その結果、業務の効率化に繋がっていきます。そしてその際、小手先だけの技術を適用するのではなく、効果を最大化するための環境をしっかりと整備することこそが重要です。
DXの大原則｜DXの成功に近道なし
以上、大林組の考える「建設DX」とは、そして「建設DX」を考える上での要点等について述べてきました。最後にDXの大原則をまとめると、下記のポイントが挙げられます。
- 将来を予測し、予断を排して業務を「あるべき姿」にすること
- 「あるべき姿」を追求は質実剛健に行う以外になく、必要な作業は手を抜かずにやり抜くこと
- 情報を連携し流通させ効率化を図ること
- DXはICT技術を用いて行うものではあるが、技術先行・技術盲従は抑えるべき
「建設DX」は建設業におけるDXを表し、自社の業務、つまり「建設業」を主軸においた、建設実務に沿ったDX化であることが求められます。しかしデジタルをベースとした業務は従来のあり方とは異なるものに感じてしまい、社内に抵抗があるのも致し方ないかもしれません。そしてBIMを含む施工ICT関連技術も、まだまだ開発・整備の途上にあるのが実状ですので、ここを主戦場としている我々は、5年後10年後のあるべき姿をイメージし、そこに向かって追求していく必要があります。またこれまで示したように、あるべき姿の追求に楽な方法はありません。やるべきことを、じっくり一つ一つ手を抜かずにやること、これに尽きます。
一般的に建設における「DX戦略」というと、施工ICTやBIM関連技術がフォーカスされる傾向にありますが、建設業の本分は建築物を構築することであり、小手先の技術先行とせず、主軸となる建設実務に寄り添ったDX化を目指す、マネジメント面を重視した対応が肝要です。
大林組では2010年からBIMに対するアプローチを開始し、基礎技術を蓄積してきました。その上で標準モデリングルールの策定、不整合をなくすワンモデルの考え方、設計から生産維持管理まで一貫利用するという基本方針を立案、社内の業務ワークフローに沿わせるべく環境整備や社内浸透を図り、ようやくある程度の成果が出るようになるまで十数年の歳月がかかっています。
BIMの木の例にあるように、しっかりとした根を張り、幹を太くして、その後に実がなるのだということを実感しています。「DXの成功に近道なし」という考えのもと、着実に推進し、さらなる発展を目指したいと考えます。
まとめ
建設DXにおいては、BIMが重要な役割を果たします。ただし設計から生産維持管理まで一貫利用するには、そのための環境整備と、関連する各部門が「自分事」としてこれに取り組むことが求められます。
建設業界が一丸となってDX化を推進するためにも、今後も幅広いBIMの活用が期待されます。
