【メルマガ限定配信】スーゼネを追え！大成建設編
スーゼネを追え！では、スーパーゼネコンのDX関連ニュースを各社毎にピックアップしてお届けします。
今回追いかけるスーパーゼネコンは… 大成建設 さんです！
【BIM / DX関連pickupニュース】
- 2024.9.4 循環型低炭素アルミ形材「PremiAL R100」が第7回エコプロアワードで奨励賞を受賞
- 2024.8.19 アンドパッド、大成建設と現場BIM推進のための現場検証を開始
- 2024.7.24 ソラコムと大成建設が、施工管理業務の飛躍的な効率化を実現する情報収集WEBカメラシステムを開発
- 2024.7.9 【国内建設業界初導入】大成建設がケルヒャーの床洗浄ロボット「KIRA B 50」で現場の清掃作業の負荷軽減を実現
- 2024.5.16 Rimo、大成建設・日立グループ3社と手を組み、建設業の議事録のあり方に変革をもたらす『建設承認メタバース』の開発パートナーとしてプロジェクト参画
循環型低炭素アルミ形材「PremiAL R100」が第7回エコプロアワードで奨励賞を受賞
編集部コメント
大成建設は、循環型低炭素アルミ形材「PremiAL R100」を国内で初めて採用しました。この製品はリサイクルアルミ材を100％使用し、製造過程でのCO₂排出量を大幅に削減します。また、「PremiAL R100」は、持続可能な建材としてエコプロアワード奨励賞を受賞しており、その技術と環境配慮が高く評価されています。大成建設は、環境負荷を低減しつつ、持続的成長を目指すため、先進的な技術を積極的に取り入れています。
アンドパッド、大成建設と現場BIM推進のための現場検証を開始
編集部コメント
大成建設は、クラウド型建設プロジェクト管理サービス「ANDPAD BIM」を使った現場BIMの推進に向け、株式会社アンドパッドと協力し、複数の施工現場で現場検証を開始しました。この取り組みは、施工計画や作業指示の効率化を目指し、BIM情報を協力会社と共有することで、業務効率と施工品質の向上を図るものです。検証は2024年7月から2025年3月まで行われ、BIMの効果的な活用方法や新機能の有用性が評価される予定です。
ソラコムと大成建設が、施工管理業務の飛躍的な効率化を実現する情報収集WEBカメラシステムを開発
編集部コメント
大成建設は、ソラコムと共同で建設現場の進捗や安全管理を遠隔で効率化するWEBカメラシステム「BuildEYE」を開発しました。このシステムは、ソラコムのクラウド型カメラサービス「ソラカメ」と大成建設のデジタル基盤「T-BasisX」を連携させ、多数のWi-Fiカメラを設置し、映像情報をクラウド上で管理します。これにより、施工管理の効率化とコスト削減が実現し、建設現場全体でのDX推進を目指します。
【国内建設業界初導入】大成建設がケルヒャーの床洗浄ロボット「KIRA B 50」で現場の清掃作業の負荷軽減を実現
編集部コメント
大成建設は、ケルヒャー ジャパンの床洗浄ロボット「KIRA B 50」を採用し、自律走行清掃ロボットシステムT-CleanXシリーズに「KIRAMECLEAN」の愛称で追加しました。複数の建設現場での実証実験に基づき、現場の変化や大きなゴミへの対応力が評価されました。「KIRA B 50」は、大型施設で導入されており、建設現場では初めての採用です。これにより清掃作業の負荷軽減と効率化が期待され、今後もケルヒャーと協力してさらなる改善を目指します。
Rimo、大成建設・日立グループ3社と手を組み、建設業の議事録のあり方に変革をもたらす『建設承認メタバース』の開発パートナーとしてプロジェクト参画
編集部コメント
大成建設は、日立グループ3社と共同で開発する「建設承認メタバース」プロジェクトにおいて、議事録自動作成機能を提供するRimo合同会社と提携しました。このプロジェクトでは、会議を効率化するために、AIを用いた議事録自動作成サービス「Rimo Voice」を導入。これにより、関係者間のコミュニケーションが円滑化し、施工現場の業務効率化が進むと期待されています。特に会議後の議事録作成に要する時間を大幅に削減し、働き方改革に貢献します。
まとめ
大成建設による「PremiAL R100」の採用は、環境への配慮と持続可能な建築材料の使用を促進する重要な一歩といえます。また、エコプロアワード奨励賞の受賞は、この製品が技術面だけでなく、社会的に高い評価を得ていることを示しており、業界における環境対応型技術の普及が進むことが期待されます。
アンドパッドの協力による「ANDPAD BIM」の導入は、建設DXに向けた重要な取り組みです。BIMを活用することで、施工計画や作業指示の効率化が期待され、業務の透明性と品質向上が図られるでしょう。複数の現場で検証を行い、BIMの有効性を評価するプロセスは、技術の実用化に対する慎重なアプローチとして好ましく、業界全体での普及を促進する可能性があります。
