【2025年版】採光計算を世界一わかりやすく！建築基準法をもとに1/7の根拠・窓面積計算・緩和・抜け道を解説

建築確認で必ずチェックされる「採光計算」。しかし、1/7ルールや採光補正係数の仕組み、窓面積の扱いなどが複雑で、設計者でもつまずきやすいポイントです。

そこでこの記事では、2025年版の建築基準を踏まえつつ、採光計算の基本から緩和・実務の注意点までわかりやすく解説します。住宅設計・リフォーム・建築士試験の学習にも役立つ内容です。

採光計算とは？建築基準法の「1/7ルール」をわかりやすく解説

採光計算とは、建築基準法第28条にもとづき、居室で必要な自然光を確保できているかを判断するための計算です。

特に住宅では、開口部の位置・面積・周囲の環境によって明るさが大きく変わるため、建築確認申請でも重視されます。そして採光計算のなかでも有名なのが、居室に求められる「床面積の1/7以上の有効採光面積」というルールです。

これを満たせないと、その部屋は「居室」と認められず、「納戸（サービスルーム）」扱いになります。

（出典：e-Gov法令検索「建築基準法」）

なお、NILMの採光環境に関する研究でも、居室床面積の1/7の採光面積が必要だと判断されています。

（出典：NILM「採光環境」）

採光規定は毎年のように解釈が更新されるため、最新の改正ポイントを必ず把握する必要があります。建築基準法も定期的に改正されているため、以下の記事で最新情報を確認してみてください▼

採光計算の基本｜必要採光面積と有効採光面積の求め方

採光計算は「必要採光面積」と「有効採光面積」の2つを比較し、居室として成立するかどうかを判断する仕組みです。建物の用途地域、窓の位置、隣地との距離、バルコニーの形状など複数の条件が影響するため、正確な計算が欠かせません。

ここでは、建築基準法にもとづいて、採光計算の必要採光面積の求め方をステップごとに整理していきます。

必要採光面積（床面積×1/7）を計算する

必要採光面積とは、居室が最低限確保すべき自然光の量を数値化したものです。建築基準法では「床面積の1/7以上」と定められており、この値を下回るとその部屋は「居室」と認められません。

たとえば、床面積が14㎡で設計された居室（寝室など）の場合、必要採光面積は14㎡×1/7＝2㎡となります。部屋の用途に関わらず「居室」扱いしたい場合は、まずこの値をクリアすることが必須です。

有効採光面積（窓面積×採光補正係数）を計算する

有効採光面積とは、窓がどれだけ採光に寄与しているかを数値化したものです。単に窓の面積を足すのではなく、方位・隣地距離・遮蔽物などを反映した「採光補正係数」を掛け合わせます。

計算式は「有効採光面積 = 窓面積 × 採光補正係数」であり、必要採光面積＜有効採光面積の合計という関係になるまで採光箇所を増やす必要があります。

つまり、前述した必要採光面積から導き出された2㎡に対し窓面積を2㎡設けたとしても、後述する補正係数を掛け合わせると、採光面積が不足する場合があるというイメージです。

採光補正係数の計算式（用途地域別の違い）

採光補正係数の難しいところが、建物の立地条件と窓位置にもとづいて計算するという点です。参考として以下に、採光補正係数の計算式を掲載しました。

（D/H×6）−1.4

上記は「建築基準法施行令 第19条・第20条」および「国土交通省告示第303号（採光の技術的基準）」にもとづく計算式です。D/H は「採光関係比率」と呼ばれ、開口部中心高さと隣地境界までの水平距離の比を指します。

特に「D（開口部から対向する建物（または境界線）までの水平距離）」「H（開口中心高さ）」の比が重要で、D=1.2m・H=1.8mの場合には（1.2/1.8×6）−1.4=2.0となり、有効採光面積を「窓面積×2.0」とできるようになります。

なお、建築基準法の施行令には、採光計算に欠かせない条件や緩和ルールなどが詳しくまとめられています。用途や役割を知りたい方は、以下の記事をチェックしてみてください▼

採光補正係数が変わるケース｜道路・バルコニー・庇・隣地距離

前述した「採光補正係数」は、窓の位置や周囲の遮蔽物によって大きく変動します。

同じ窓面積でも、有効採光面積が倍以上変わるケースもあり、採光計算の最も重要な要素です。特に住宅密集地では、道路・バルコニー・隣地距離・庇などの条件が複雑に絡むため、ここでは、建築基準法施行令にも記載されているケースごとの係数の変化をわかりやすく解説します。

隣地境界までの距離D/Hの考え方（用途地域別の計算式が変わる）

採光補正係数は、用途地域によって計算式が異なります。施行令には次のようにルールがまとめられています。

• 住居系（低層・中高層・住居・準住居等）
  採光補正係数＝（採光関係比率×6）−1.4
• 準工業・工業・工業専用地域
  採光補正係数＝（採光関係比率×8）−1.0
• 近隣商業・商業地域・用途地域未指定
  採光補正係数＝（採光関係比率×10）−1.0

※用途地域のすみ分けについては都市計画法を参照ください

さらに、隣地境界との水平距離が一定以上であれば最低1.0に補正される条件が定められていたり、距離が短い場合（住居系：7m未満など）には、算定値がマイナスなら 0（ゼロ）扱いになるなど、土地ごとに計算式が異なります。

同じ窓でも土地が変われば採光性能が変わるため、重要な指標として覚えておきましょう。

道路に面する場合の補正（1.0未満にならない条件）

道路に面した窓は、「採光補正係数が1.0未満にならない」という特例が用意されています。これは、道路側は建物が迫るリスクが少なく、採光が遮られにくいためです。

なお、道路に面する窓の場合には、たとえ計算式で1.0未満と算出されたとしても、自動的に1.0に繰り上げられます。採光計画の「逆転テクニック」として非常に有効です。

バルコニーによる影響（奥行・手すり形状）

バルコニーは、採光の障がいとなる部位（深いバルコニーや壁式手すりなど）が多いことから、補正係数を減少させやすい要素として知られています。

法令でも「開口部の外側に幅90cm以上の縁側がある場合は係数に0.7を乗じる」と定められています（ぬれ縁は除外）。もし補正係数が2.0と算出された場合でも、2.0×0.7=1.4まで低下させなければなりません。

縁側の幅によって係数が変動するため、バルコニーの設計時に注意しましょう。

庇・ルーバー・面格子がある場合の注意点

庇やルーバー、面格子などは採光を妨げますが、告示では「半透明のひさしなど採光上支障がないひさしは除外できる」と明記されています。つまり、材質や形状によっては補正係数の低下を免れるケースがあります。

以下に、項目ごとの条件を整理しました。

• アルミシャッターBOX → 採光障害として扱われる
• 透明アクリル庇（採光を妨げない） → 障害物にカウントされない
• 水平ルーバー → 上方からの光を遮光 → 補正係数低下の可能性高い

単純に「庇がある＝不利」ではなく、素材・形状次第で補正有無が変わる点が実務上の重要ポイントです。

採光計算のやり方を具体例で解説（住宅でよくあるケース）

採光計算は、理論だけだと理解しにくいため、実際の住宅で想定されるケースを用いて手順を確認するのが確実です。

ここでは、単独窓・2面採光というケースの2パターンを取り上げ、計算手順を具体的に解説します。

窓1つの場合（単独窓）

単独窓は採光計算でもっとも基本的なパターンです。窓面積と採光補正係数を掛け算するだけで有効採光面積が求まります。

• 居室の床面積：10㎡
• 必要採光面積（1/7）：10㎡÷7=1.43㎡
• 窓サイズ：幅 1.65m × 高さ 1.10m（一般的な掃き出し窓）→ 窓面積＝1.815㎡
• 採光補正係数：例として 1.0（道路面やD/H比で最低限確保できるケース）

上記の数値情報より、有効採光面積は「1.815㎡×1.0=1.815㎡」と計算できます。必要採光面積の1.43㎡を上回るため、採光条件をクリアしていると判断できます。

複数窓の場合（L字・2面採光）

複数の窓がある場合、それぞれの「有効採光面積」を合算して判定します。なお、L字プランや角部屋では、小さい窓でも合算すれば1/7を超える例が多いです。

• 床面積：12㎡
• 必要採光面積：12㎡÷7=1.71㎡
• 窓A
  • 1.3m × 0.9m → 窓面積 1.17㎡
  • 補正係数：0.8（隣地が近くD/Hが小さい）
• 窓B
  • 0.7m × 0.9m → 窓面積 0.63㎡
  • 補正係数：1.4（道路面 or 障害物が低い）

上記の数値情報より、有効採光面積は「窓A：1.17㎡×0.8=0.936㎡」「窓B：0.63㎡×1.4=0.882㎡」と計算できます。つまり合算値は0.936+0.882=1.818㎡となり、必要採光面積の1.71㎡を上回るため、採光条件をクリアしていると判断できます。

採光計算の緩和措置｜1/7・1/10・1/20の条件と注意点

採光基準は「住宅＝1/7」が一般的ですが、建築基準法施行令19条では、照明設備や有効採光方法など適切な措置が講じられていれば、必要採光量を1/10まで緩和できます。また、学校・福祉施設・寄宿舎などは用途別に 1/20・1/10 の独自基準が定められています。

ただし緩和には、次の制約がある点に注意が必要です。

• 補正係数が0になる開口部（＝採光無効）は緩和不可である
• 自治体によって照度図・照明計画書の提出が求められる
• 緩和は「採光不足の部屋を無条件で居室扱いできる制度」ではなく、適法な代替採光措置が前提である

実務での検討ミスを防止するためにも、緩和を使うか、窓位置調整・2面採光化で1/7を満たすかを早期に判断することが重要です。

採光計算の「抜け道」はある？

採光計算には「抜け道」があると言われますが、実際には建築基準法の範囲で柔軟に扱える例外規定が存在するだけです。違法に採光面積を水増しする方法はなく、あくまで合法的な運用を理解することが重要です。

以下に、代表的な例をまとめました。

• 隣地空地を含めた有効採光補正が使えるケースがある
• 高窓・地窓＋反射板（ライトシェルフ）で有効採光を確保できる場合がある
• 内装の反射率改善（壁の明度UP）で係数が有利になる
• 隣室採光（採光補正）を利用し、間仕切り位置の調整で確保する
• 吹抜け・階段室との連続空間で採光扱いにできるケースがある

ただし、いずれも行政・検査機関の判断が必須です。「抜け道」と誤解して適用すると是正指導や再計算になるため注意しましょう。

採光計算でよくあるミスと対策（実務者がやりがちなNG）

採光計算は「面積 × 採光補正係数 × 有効寸法」の組み合わせで成否が決まるため、わずかな見落としが不適合の原因になります。

特に実務では、既設窓の寸法誤差や隣地条件の誤認、吹抜け・間仕切りの扱いミスが頻発します。参考として以下に、典型的なNGと回避策をまとめました。

実務で多いのは「思い込みによる適用ミス」です。必ず行政の運用確認に加えて、寸法の整合チェックをセットで行いましょう。

採光計算に関するよくある質問（FAQ）

採光計算は住宅以外でも必要？

住宅以外でも必要です。採光規定は「居室」を対象とするため、事務所・学校・店舗でも、執務室や教室など居室扱いとなる空間は採光計算が求められます。用途ではなく、その部屋の使われ方で判断されます。

窓が北側しかない場合はどうする？

北側採光は日射量が少なく補正係数も小さくなるため、不足しやすい傾向があります。対策としては、窓面積を増やす、ハイサイドライトを追加する、間仕切り開口を広げて隣室採光を利用するなどの方法が使われます。

吹き抜けは採光としてカウントできる？

吹き抜け自体は採光ではなく「空間」です。ただし、吹き抜けに面した上部窓からの光を階下へ届ける場合は、開口の位置関係や有効寸法が条件を満たせば採光として計算できます。自治体ごとに可否が異なるため注意が必要です。

納戸（サービスルーム）になると何が変わる？

納戸は「居室扱いにならない部屋」のため、採光基準を満たす必要がありません。ただし、不動産広告上は「居室」と表記できない、住宅ローン評価が変わる場合があるなど、設計以外の影響が出る点には注意が必要です。

まとめ

採光計算は、単に「窓の大きさ」で決まるものではなく、補正係数・位置関係・隣地条件・室の用途など、多くの要素が複合して成否が決まります。

特に北側採光や複数開口の扱い、吹き抜け・間仕切り採光などは誤解が多い部分です。行政ごとに運用が異なる点もあるため、必ず最新資料を確認しつつ、早期の計算と図面整合で“後戻りしない設計”を実現しましょう。