大成建設のDX戦略が評価、経産省と東証が推進するDX銘柄2025に初めて選出

掲載日：2025年06月01日

大成建設株式会社（社長：相川善郎）は2025年5月9日、経済産業省、東京証券取引所、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が共同で実施する「DX銘柄2025」に初めて選定されました。同社のデジタル技術を活用した建設業界における革新的な取り組みが高く評価された結果です。

「DX銘柄」制度は、東京証券取引所に上場している企業の中から、デジタル技術を活用して、ビジネスの仕組みを抜本的に変革し、新たな成長につなげていく「デジタルトランスフォーメーション（DX）」に積極的に取り組んでいる企業を選び出すものです。

高評価を受けた主な取り組み

今回の選定において、大成建設の次のような取り組みが特に高く評価されました。

・会社の経営ビジョンと明確に連動したDX戦略の策定

・建設事業における生産プロセスのデジタル化の着実な推進

・自社ウェブサイトやYouTubeなどを活用した積極的な情報発信活動

大成建設グループは「人々が豊かで文化的に暮らせるレジリエントな社会づくりに貢献する先駆的な企業グループ」を目指しています。2024年に策定された【TAISEI VISION 2030】達成計画では、DXを事業変革を実現するための重要な手段の一つとして明確に位置づけています。

同社のDXへの取り組みでは、「デジタルツイン」「AI」「リモート技術」をコア技術と定め、デジタル人材の育成を基盤としながら、以下の3つの分野に注力しています。

・建設現場を中心とする生産システムの変革（生産プロセス）

・データ駆動による経営管理の高度化（経営基盤）

・お客様向けの新しいデジタル・サービスの提供（サービス・ソリューション）

建設業界は従来、他の産業と比較してデジタル化が遅れていると言われてきました。しかし近年、労働力不足や生産性向上の必要性から、業界全体でデジタル技術の導入が急速に進んでいます。

大成建設は、こうした業界の流れを先取りする形で、さまざまなデジタル技術を積極的に取り入れています。DXの推進は単なる業務効率化にとどまらず、新たな価値創造や社会課題の解決にもつながるものとして、同社の経営戦略の中核を担っています。

同社は自社のDXに関する取り組みを広く社会に知ってもらうため、ウェブサイトやSNS、動画配信サービスなどを通じた情報発信にも積極的です。技術的な内容をわかりやすく伝える工夫がなされており、建設業におけるデジタル技術の可能性を示す役割も果たしています。

大成建設は今後もデジタル技術を最大限に活用し、建設業の未来を切り開くとともに、災害に強く、誰もが安心して暮らせる社会の実現に向けて着実に前進していく方針です。

DXの推進は単なる業務効率化にとどまらず、新たな価値創造や社会課題の解決にもつながるものとして、同社の経営戦略の中核を担っています。今回の「DX銘柄2025」選定は、そうした取り組みが外部からも高く評価された証と言えるでしょう。

大成建設株式会社リリース,「DX銘柄2025」に初選定－デジタル技術で未来の建設業を切り拓く取り組みが評価－,https://www.taisei.co.jp/about_us/wn/2025/250509_10466.html