ZEH Orientedとは。メリット・デメリットから具体的な施工事例まで解説

カーボンニュートラルや脱炭素など持続可能な社会を目指す中で、住宅の施行基準の1つである「ZEH Oriented」が注目を集めています。しかし、「具体的な基準を把握していない」「ZEHとは何が違うのか」といった疑問を持つ企業も多いのではないでしょうか。

本記事では、ZEH Orientedの基本的な定義からメリットやデメリット、具体的な施工事例について解説します。とくに今後、ZEH Orientedの施工を実施したい企業は参考にしてみましょう。

「トレンドワード:ZEH oriented」

ZEH orientedとは、ZEHの基準の1つです。ZEHは、カーボンニュートラルの実現や環境負荷を軽減するために、建物のエネルギー消費量を削減することを目的とした住宅の設計手法を意味します。

ZEHの場合は、どの基準であっても一次消費エネルギー量は最低でも20％以上削減しなければなりません。また、建築物の断熱性能を高めるとともに、太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用するといった要件もあります。

そして、ZEH Orientedは、ZEHの基準を適用できない建物や都市部・住宅密集地での導入が推奨されています。

「ZEH oriented」はZEHの基準の1つ

ZEH orientedの細かい基準は次のようになっています。

• 地域区分に合わせて、断熱性能が0.4から0.6W/㎡・K以下となっている。
• 再生可能エネルギーを使用しなくても基準一次エネルギーから20％以上の削減を実施している

太陽光発電システムやEVの充電設備の導入などといった要件は「ZEH oriented」にはないものの、住宅の設計や設備に対する工夫が必要だといえます。対して、ZEHの要件は次のようになっている点は知っておきましょう。

• 地域区分に合わせて、断熱性能が0.4から0.6W/㎡・K以下となっている。
• 再生可能エネルギーの導入が必須で、基準一次エネルギーから創エネも含めて100％以上の削減を実施している
• 再生可能エネルギーを使用しなくても基準一次エネルギーから20％以上の削減を実施している

企業としては、設計も含めて、創エネの関連設備や効果を知ったうえで説明できるようにしておきましょう。

「ZEH oriented」が適用される地域

ZEH orientedは次のように適用できる地域が限定されています。それぞれの要件をみていきましょう。

• 多雪地域-1.垂直積雪量が1m以上。2.積雪の初終間日数（積雪部分の割合が雪の降り始めから降り終わりまで、二分の一を超える状態）の平年値が三十日以上の区域。
• 都市部狭小地域以外-1.第一種・第二種低層住居専用地域や第一種中高層住居専用地域などで北川斜線制限が定められている。2.敷地面積が85㎡以下。

市町村や国が定める用途地域をよく確認したうえで施工を実施する必要があります。たとえば、顧客への提案においてZEH orientedを提案できる地域は限られているといえるでしょう。そのため、ほとんどの場合はZEHかZEH+、次世代ZEH+の基準で顧客に提案する必要があると予想されます。

ZEH Orientedのメリット

ZEH Orientedを施工するメリットは、以下の3つです。

• 環境負荷の低減(生活サイクルにおけるCO2排出軽減)
• エネルギーコストの削減(創エネ、電気代削減)
• 住宅の快適性向上(断熱性能、設備性能の向上)

とくにCO2排出量の削減や電気代の削減は、居住者にとってメリットになるといえるでしょう。また、事業者としても、環境負荷の低い住宅の施工技術が評価されたり、技術を駆使した施工が求められることから建材開発や建築技術の研究が進んだりすることも予想されます。

ZEH Orientedのデメリット

ZEH Orientedのデメリットは以下の点が挙げられます。

• 初期投資の高さ
• 技術的な課題が多い

購入者視点では、住宅の値段として、ZEH Orientedの場合も高額となる点はデメリットです。事業者としても、断熱材や設備の購入費が高くなるため、施工から販売にいたるまでのコストが高いといった状態になっています。

また、技術的な課題でいえば、太陽光発電やメンテナンスなど、最新の情報を追いかけたうえで施工内容に反映させる必要があります。施工精度の向上も求められるため、これまで以上に厳格な管理が求められる点は、企業の負担になるといえるでしょう。

「ZEH oriented」を施工する際の注意点

ZEH orientedを施工する場合の注意点は、以下のとおりです。

• 断熱性能の継続的な向上を図らなければならない
• 再生可能エネルギーのシステムを理解・使用した場合の効果を知らなければならない
• 高効率な設備を知ったうえで自社の施工に組み入れなければならない。また、エネルギー管理システムの操作や仕様、故障時の対応も知らなければならない

なかでも、建物の断熱性能を高めるための高性能な断熱材や二重窓の導入が大切になります。たとえば、ポリスチレンフォームやロックウォールといった断熱性能の最低水準などを参照すれば、これまで使用していなかった材料の使用が必要となるケースも予想されます。

また、どの程度まで断熱材があれば基準と同等かそれ以上の性能を満たせるのかも自社か他社事例で知っておかなければなりません。

再生可能エネルギーに目を向けてみると、太陽光発電システムに加え、太陽熱温水システムや地熱利用システムなどの概要や仕様を把握する必要があります。どの程度の効果があるのかを口頭で説明できる程度まで知らなければならないため、人材育成のコストはこれまで以上に増加します。

まとめ

ZEH Orientedは、環境負荷の軽減やカーボンニュートラルの実現を目指す中で注目される住宅に関する基準の1つです。施工を実施する際には、高断熱性能の確保とエネルギー効率の向上を図る必要があります。

また、環境負荷低減やエネルギーコスト削減などのメリットがありますが、初期投資の高さや技術的な課題がデメリットといえます。たとえば、これまでZEHに対応した住宅作りを行っていない場合は、いきなりZEHに対応した住宅の施工は難しいでしょう。そのため、自社で商品開発を行い、シミュレーションを繰り返す、ノウハウを持つ技術者を採用するなどの対応が必要です。

今後、法律で義務となっていることを含めて、ZEH Orientedをはじめとした環境に配慮した住宅が世の中に浸透していきます。そのため、事業者として問題なく施工できる環境や体制を整えましょう。